これまで日系企業で順調にキャリアを積んできて現在転職を検討している人の中には、転職先としての外資系メーカーに興味がある人もいますよね。
しかし実際に外資系メーカーを視野に入れて転職活動に取り組むにはどうすればよいのか、また日系メーカーと外資系メーカーの具体的な違いは何なのかなどがわからなくて迷っている人も多いことでしょう。
今回の記事では、外資系メーカーの特徴や代表的な企業例、転職に有利なスキルなどを紹介します。外資系メーカーが転職先として気になる転職志望者のみなさんは、ぜひ参考にしてください。
目次
外資系メーカーの特徴
まずは外資系メーカーとはどういうものか、その特徴について触れておきましょう。
求人は職種別採用なので望む仕事ができる
外資系メーカーの採用は、基本的に職種別で行われます。もともと外資系企業は個人主義が根底にあり、個人の価値観を重んじる面が反映されています。そのため、社員が自ら希望しない限り、職種転換はありません。
つまり、自分が望む職種を目指して選考を受けることが可能です。そして一旦採用されれば、良好なパフォーマンスを発揮できているかぎり、その仕事を長く続けることができます。
成果に対して正当に評価される
外資系企業は全般的に成果主義で、中でもメーカーはその傾向が強いほうです。あなたにスキルがあって成果をきちんと出せば、年齢性別その他にかかわらず昇進や昇給の機会が与えられるでしょう。
特に営業職はインセンティブが大きい
外資系メーカーの職種の中でも、とりわけ現場の最前線で売上を確保する営業職は、インセンティブ（ベースサラリーに対して成果給）の割合が大きく、年収を左右します。
アグレッシブに成果を追求する営業職の人であれば、若くして1,000万円を超える高額年収を手にすることも珍しくありません。
新卒より転職組の中途採用が中心
外資系メーカーの採用方針は新卒採用よりも、すでにスペシャリストとして自立している人材を即戦力として受け入れる中途採用がメインです。これは、人材をじっくり育てるという発想ではなく、必要なポストの適任者を外部から確保するという合理的な考え方から来ています。
なお、日系企業においては転職回数が多いと、選考にはマイナス要素となることが多いですが、外資系ではキャリアアップと行動力の証としてポジティブに評価される傾向があります。
外資系メーカーの種類と代表的企業一覧
ひとくちに外資系メーカーといっても種類は多いです。以下の表は外資系メーカーの主な業種と、代表的企業の一覧となります。
| 業種名 | 代表的企業 |
| 外資系電機・機械メーカー | GEジャパン株式会社（GE Japan Inc.） |
| ABBジャパン | |
| 外資系食品メーカー | ネスレ日本株式会社 |
| コカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社 | |
| 外資系ITメーカー | 日本アイ・ビー・エム株式会社 |
| 日本マイクロソフト株式会社 | |
| 日本ヒューレット・パッカード合同会社 | |
| 外資系消費財メーカー | P&Gジャパン合同会社 |
| ユニリーバ・ジャパン株式会社 | |
| 外資系製薬メーカー | ファイザー株式会社 |
| アストラゼネカ株式会社 |
それぞれの業種の概要および、代表的な企業を以下で紹介します。
外資系電機・機械・重工メーカー
電機・機械・重工メーカーとは、3種類の部門に分けられます。弱電部門では家電製品や医療機器、航空宇宙機用の電子機器など、重電部門では発電機、電力設備などの製造を手掛けている企業のことを指します。
さらに重工部門では、鉄道車両や船舶、旅客機、さらには防衛・宇宙産業などの製品を手掛けている企業のことです。日系企業で言えばパナソニック・ソニー・三菱重工・川崎重工などの大企業です。外資系で代表的な企業はGEジャパン株式会社やABBジャパンなどです。
GEジャパン株式会社（GE Japan Inc.）
外資系総合電機メーカーGEジャパン株式会社は、アメリカ合衆国を拠点としグローバルに電気事業を展開する多国籍コングロマリット、ゼネラル・エレクトリック社の日本法人です。 非常に幅広い分野で事業展開をしており、特に航空機エンジンや医療機器、発電及び送電機器に強みを持っています。
日本での事業開始は、1886年に日本政府の印刷工場用の発電機を納入したことから始まりました。高度経済成長を支えるインフラを作ってきたGEが現在取り組んでいるのは、日本社会の新次元の発展基盤を作ることです。具体的には超高齢化や少子化、労働力の減少や国際競争力の低下、エネルギー問題、震災列島が抱える問題などの日本の課題を、さまざまな切り口で解決することがミッションとしています。
中途採用に関しては、あらゆる分野から優秀な人材を即戦力として採用しています。入社後、グループ全体を対象として社内異動を支援する仕組みがあり、キャリア展開のサポートをします。そのため、若手の社員はグローバルレベルで成長することが可能になります。
ABBジャパン
ABBジャパンは電力関連や重電、重工業を展開する、スイスに拠点を置く多国籍企業ABBグループの日本法人です。同グループは100ヶ国以上で事業を展開しています。クーカやファナック、安川電機と並んで世界4大産業用ロボットメーカーの一角でもあり、また低圧産業用モーターに関しては世界トップです。
ABBジャパンの現場では、技術的な知識をベースにしながらも、製品開発以外にも試運転調整やクライアントの技術的な課題解決の提案や工場との技術調整など、セールスからエンジニアリングまで幅広い職種で人材が求められています。
ABBジャパンの中途採用はどちらかといえば非公開求人が多く、転職エージェントを経由して採用する傾向があるので、外資系に強みを持つ転職エージェントにまずは相談することから始めましょう。マネジメントの経験やスキルがあると有利で、マネージャークラスのポストはほぼ1,000万円台の年収が確実とされています。
外資系食品メーカー
食品メーカーと言えば日常で口にする食品を取り扱う企業がイメージされがちですが、実際に扱う商材はそういうもの以外にも清涼飲料水やアルコール飲料、製菓や乳製品など多岐にわたります。
多くの食品メーカーは原料を輸入して調達し、それを加工して流通に乗せるというスキームです。そして取引先は個人ではなく、流通企業です。一見BtoCの業界であると思われがちですが、実際はBtoBのビジネスモデルであると理解しておきましょう。日本企業で言えばサントリーグループ・明治グループ・キリン・アサヒビール・森永製菓などが代表的です。外資系で代表的な企業はネスレ日本株式会社やコカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社などです。
ネスレ日本株式会社
ネスレ日本株式会社は、スイスに本社を構えて189ヶ国で事業展開をしている世界最大の食料・飲料品メーカーであるネスレの日本法人です。
ネスレは創業150年を超える歴史を持つのにもかかわらず、創業期の1度だけしか赤字を出していない超優良企業で、常に右肩上がりの成長を続けています。ネスカフェやキットカットなどのロングセラー商品が有名で、キットカットは国や地域ごとに味をローカライズして変化させています。キットカット専門店のキットカット ショコラトリーの展開はネスレ日本独自で進められた企画で、キットカットブランドの向上に貢献しました。
その結果日本のキットカットの日本国内売上高が、キットカットの本家であるイギリスを上回るまでになりました。また、ネスレ日本は職場でコスパなコーヒーを楽しめるネスカフェアンバサダーのサービスを大ヒットさせています。このように、ネスレ日本は日本人のニーズを的確に捉えて大きな成功を収めている外資系メーカーのひとつです。
採用に関しては公開求人は少なく、転職エージェント経由の非公開求人が多いので、こちらも外資系企業に強い転職エージェントに相談しましょう。eコマースにも力を入れているのでITの知見やプログラミング技術を持ち、マネジメントができる人材は評価されやすいです。
また、本社とやり取りすることも多いようなので、できればカンバセーションレベル（TOEICでいえば700点以上）以上の英語スキルがあったほうが良いでしょう。
コカ･コーラ ボトラーズジャパン株式会社
コカ・コーラボトラーズジャパンは、グローバルな飲料事業であるコカ・コーラボトラーの中で売上高においてアジア最大、世界でも屈指の規模を誇っています。
コカ・コーラボトラーズジャパンの経営理念は「地域密着と顧客起点」です。各地域の顧客に寄り添うスタンスで事業展開をし、コーヒー炭酸無糖茶スポーツなどのカテゴリーにおいて、それぞれ人気ブランドを確立しています。
50を超えるブランドと800を超える製品を抱え、1都2府35県の各営業拠点が取引先のリクエストや消費者のニーズに対応した適切な銘柄選定や容量設定などを、最適な卸価格で流通させるきめ細かい営業が特徴です。採用に関しては圧倒的に営業職の人材が求められており、なおかつ英語スキルが重視されています。
外資系ITメーカー
ITメーカーはコンピューターのハードウェアやソフトウェアを製造するメーカーです。ハードウェアはコンピューターなどの電子回路や電子機器を指します。ソフトウェアは企業や個人が使用する、さまざまなアプリケーションやシステムです。
ITメーカーは日系企業で言えば、富士通・NEC・日立製作所が御三家と呼ばれています。外資系で代表的な企業は日本アイ・ビー・エム株式会社や日本マイクロソフト株式会社、日本ヒューレット・パッカード合同会社などです。
ただし近年の大手ITメーカーの傾向として、各企業ともひとくちに「メーカー」と呼ぶには語弊があるような事業展開、部門構成になっています。本来の製造業以外に、ベンダー企業やサービス企業、コンサルティング企業などの側面を持つ、複合的な企業体になっていることを理解しておく必要があります。その上で、各企業の概要に触れておきましょう。
日本アイ・ビー・エム株式会社
IBMは世界最大のコンピューター関連企業で、メインフレーム（据え置き型コンピューター）やPCなどのハードウェアからソフトウェア、コンサルティングに至るまで幅広い事業を展開しています。
元々はメインフレームを主力としたハードウェアのメーカーとして世界に名を馳せました。しかし90年代の経営不振をきっかけにソフトウェアやサービスをも包括的に提供する企業に変貌し、業績を立て直しました。日本法人である日本アイ・ビー・エム株式会社は、外資系の中でも大規模であり、1万人以上の従業員を擁し、採用活動も活発です。
日本マイクロソフト株式会社
日本マイクロソフト株式会社は、アメリカ合衆国ワシントン州を拠点にソフトウェアの開発販売を行うマイクロソフト社の日本法人です。
ビル・ゲイツとポール・アレンによって1975年に創業され、1985年にリリースされたパソコン用OSWindowsや1990年にリリースされたWindows向けオフィスソフトMicrosoft Officeで一世を風靡しました。ここではITメーカーの分類としていますが、日本法人は主に製品のマーケティングや営業、顧客サポートを行うベンダー部門の性格が強いと理解しておきましょう。
日本ヒューレット・パッカード合同会社
日本ヒューレット・パッカードは、コンピューターと電子計測機器の製造販売を行うアメリカ合衆国のヒューレット・パッカードの日本法人です。
サーバーやネットワーク機器などの企業エンタープライズ製品の製造販売、ソリューションサービスの提供などが、日本ヒューレット・パッカードの主な事業です。日本ヒューレット・パッカードの業績は非公開ですが、主力のPC事業では13四半期連続で市場の成長率を上回る業績の推移を記録していると公表しています。
PCの国内シェアのおよそ15％を占める日本ヒューレット・パッカードですが、これからはPCのサービス化にフォーカスするとしています。PCを単に販売して終わりではなく、PCのライフサイクルをトータルでサポートするサービスを提供するとのことです。
つまり、仕事に従事する人材としては、従来のメーカー営業の枠を超えたコンサルティングやソリューションの知見が磨かれる環境なので、将来のキャリアビジョンの選択肢も広がるというメリットが考えられます。
外資系消費財メーカー
消費財メーカーとは、生活に密着している日用品や化粧品などの最終消費財を扱うメーカーです。
消費財を実際にエンドユーザーのもとに届けるのは小売店なので、消費財メーカーはBtoBビジネスです。しかしながら、一般大衆向けの商材を製造しているという点で考えればBtoCビジネスに近いとも言えるでしょう。
採用において外資系消費財メーカーでは、日系メーカーのように総合職でひとくくりに採用する方式とは異なり、フロントやバックオフィスの中でさらに細かい部門別に採用を行っています。あくまでそれぞれの領域のプロフェッショナルとして、仕事を任せるというスタンスです。
消費財メーカーは、日本企業で言えば花王やライオン、ユニ・チャームや小林製薬などになります。外資系で代表的な企業は、P&Gジャパン合同会社やユニリーバ・ジャパン株式会社などです。
P&Gジャパン合同会社
P&Gジャパンは、アメリカ合衆国オハイオ州が拠点の世界最大の消費財メーカーであるP&Gの日本法人です。扱う商品群はとても幅広く、一般消費者のイメージと実際は異なる場合も多々あります。
例を挙げればファブリーズやレノアのイメージが強い外資系のP&Gは、日系の洗剤メーカーと誤解される場合もあります。しかし実際は、外資系らしく世界的ブランドであるブラウンの電動シェーバーやパンテーンのシャンプーなども手掛けています。
ユニリーバ・ジャパン株式会社
ユニリーバ・ジャパンは、英国のロンドンが拠点の世界有数の消費財メーカーである多国籍企業ユニリーバの日本法人です。
ユニリーバは洗剤・食品・ヘアケア・トイレタリーなどの家庭用品を製造販売し、戦後から積極的に世界展開をしてきました。現在では180ヶ国以上に進出し、日用品に留まらず、ベン&ジェリーやリプトンなどの食品の領域にも市場を広げています。
外資系製薬メーカー
製薬メーカーとは、医薬品を開発し、治験を経て製造販売していく一連の流れを担う企業です。医薬品は人が健康に生きる上で欠かせないものなので、他業界に比べて不況に強いと言われています。
また、人の生命に直接関係するものであるため、さまざまな法的規制や倫理性を求められる業界です。医薬品でも処方箋を必要としない一般用医薬品と医療用医薬品のシェアは1対10で、医療用が圧倒的に多いです。日本企業で言えば武田薬品工業・大塚製薬・アステラス製薬などになります。外資系で代表的な企業はファイザー株式会社やアストラゼネカ株式会社などです。
ファイザー株式会社
ファイザー株式会社は、2009年のアメリカのファイザー社による米国ワイス社の経営統合に伴って2010年に誕生した日本法人です。
ファイザーは豊富な資金力と、鎮痛・抗炎症系や循環器系、泌尿器系、中枢神経系、眼科系、がん、ワクチンなど幅広い分野の新薬パイプラインを持ち合わせているのが特徴です。
国内ナンバーワンの売上高の武田薬品工業は年間約1兆5,000億円の売上を記録しましたが、ファイザーは日本法人だけでも約5,300億円、連結決算では約6兆7,000億円もの売上を上げています。これは、国内大手4社の売上を合算しても及ばないレベルです。
ファイザーは2018年以降に注力している、高い技術力が必要とされるバイオ医薬品に、現在は本格的に参入しています。これまで治療の難易度が高かった糖尿病やがんなどへの効果が期待されています。特筆しておくべきは、同社は2020年前半からのコロナ禍の影響も含む製薬業界の環境の大幅な変化を受け、採用要件を再定義したことです。同社は新しいミッションとして「患者さんの生活を大きく変えるブレークスルーを生みだす」を掲げました。
その刷新に伴い、選考担当者の意識が従来の現場目線（例えば医師に好印象を与える人材かどうか）から、経営目線（例えば同社の将来を担える人材かどうか）に変化しているようです。これまで見られなかった新しくて優れた価値観や、今後必要となる資質を持つ人材を評価しようという同社の動きを、候補者側も意識しておきましょう。
アストラゼネカ株式会社
アストラゼネカ株式会社は、英国を拠点として100ヶ国以上で事業展開をしている新薬開発型企業アストラゼネカの、1970年代から活動している日本法人です。
アストラゼネカにとって日本は、アメリカとヨーロッパに次ぐ市場規模であり、全世界の売上の約1割を占める重要なマーケットとなっています。オンコロジー（がん治療薬）や循環器、呼吸器、代謝疾患、自己免疫疾患を重点領域としており、中でもオンコロジーにプライオリティを持っています。2019年に第一三共と抗がん剤分野で提携したことは有名です。オンコロジーの領域でいかに競合他社と差別化できるかが、アストラゼネカの今後の課題となっています。
採用傾向においても、オンコロジー重視が関係して、その領域でのキャリアやスキルがある人材は特に有利となります。それがなくとも、オンコロジー領域を中心に新薬開発に注力している戦略を理解して、同社に貢献しようとしている人材が求められます。面接にあたり同社の社風である「サイエンスを追い求め、誇りと責任感を持ち、自主性を重視する」を意識しましょう。
それを自己分析に紐付け、どのように活躍できるのかをエピソードや具体例を添えてアピールできるように準備するのが賢明です。
外資系メーカー転職に有利なスキル
外資系メーカーについてさまざまな角度で情報を紹介してきましたが、ここでは転職を視野に入れた場合に持っていると有利に働く可能性があるスキルについて触れておきましょう。
外資系メーカーの職種全般に有利なスキル
まずは外資系メーカーであればどのような職種であっても共通して有利になると考えられるスキルがあります。それは英語スキルです。
社内でのコミュニケーションはもちろん、社外の取引先やさまざまなステークホルダーとのコミュニケーションのためには英語スキルが重要となります。応募書類に英文レジュメが必須の企業も多く、英語面接が行われるケースも珍しくありません。そのため、応募先の業種や業務にかかわらず、英語スキルが高ければ選考で有利です。
入社時には英語スキルが問われない場合でも、入社後にスキルアップすることが条件となっていたり、英語スキルが低いままだと昇進できなかったりすることもあります。いずれにしても、他の候補者に対して優位に立つためには、英語スキルを面接当日のギリギリ直前までブラッシュアップの努力をしましょう。
営業職に有利なスキル
外資系メーカーにとって、当然ながらさまざまな領域の職種があり、それぞれが重要ですが、人材の厚みが最も必要であるのはやはり売上を創出する営業部門と言えるでしょう。
そして日本の商習慣から、昔からのつながりがある日系のメーカーを尊重する企業も多く、外資系メーカーがそこに食い込んでいくのが難しい場合もあります。そのため、営業職としては商材の専門知識以上に営業スキルと軽いフットワークの行動力、体力や精神力などの心身ともにタフであることが必要になります。
そういう資質を持ち、また人脈を構築する能力や、人を惹きつける人間的魅力などがあると選考で有利になるでしょう。
マーケティング職に有利なスキル
外資系メーカーでは、商材そのものは海外本社や海外拠点で開発製造していることが多いです。そのため、日本法人のマーケティング職は、いかに日本市場にフィットさせられるマーケティング戦略を組めるかが求められます。
市場を把握するためのリサーチスキルや分析スキル、流通業者や小売業者に向けてのプレゼンスキルや調整スキルなどがあれば選考で有利となるでしょう。
技術職に有利なスキル
外資系メーカーの場合、開発部門が海外にあることが多いので、日本法人の技術職は商材をローカライズの一環として日本市場に合わせてカスタマイズするための研究や分析のスキルがあれば選考で有利です。
また、国内の法律や関係条例に強いことや、行政当局に提出するための書類を作成するスキルなども重宝されます。企業によっては日本のマーケットを重視して、日本で収益を獲得できた商材を海外展開していく場合もあります。そういう企業では、商材の開発に関する知見がある と有利になるでしょう。
事務職に有利なスキル
総務や経理、人事などの事務職の場合は、PCスキルがやはり重要となります。例えばマイクロソフトのオフィスを使いこなすスキルや、簿記などの会計スキル、財務スキルなどがあれば選考で有利です。
外資系メーカー転職には外資系に強い転職エージェントの活用がキモ
最後に外資系メーカーを目指して転職活動に取り組むなら、外資系に強い転職エージェントの活用をおすすめします。それも登録型ではなくサーチ型エージェントを活用することが重要です。
登録型はユーザーが登録した情報に見合う求人を紹介してくれますが、サーチ型はそもそも企業のリクエストを発端として、登録ユーザーだけでなくあらゆるチャネルから探し出してマッチングさせます。サーチ型の方が企業と候補者のそれぞれが求める条件に、ピンポイントに絞り込まれてマッチング確率が高い人材紹介となるでしょう。
例えば外資系に強いことで有名なタリスマンなら、あなた自身も気付かなかった人材としての市場価値の客観的な評価ができます。また、キャリアビジョンの整理と再構築、職務経歴書のブラッシュアップや面接対策などのサポートが受けられます。多忙な現職の中での転職活動でも、面接のスケジュール調整や採用確定後の条件交渉も任せられます。
なによりタリスマンは多国籍メンバーが構築したグローバルなネットワークによって案件紹介は潤沢で、各企業に応じての選考対策のサポートが可能です。外資系メーカーを視野に入れた転職を検討しているなら、「いますぐ求人を探す」ボタンあるいは「タリスマンに転職相談をする」ボタンを押して一歩踏み出しみましょう。
まとめ
転職先として人気がある外資系メーカーと日系メーカーの具体的な違いや、外資系メーカーの特徴、代表的な企業例、そして転職に有利なスキルなどを紹介しました。
外資系メーカーにもさまざまな分野があり、職種もいろいろとあります。職種別採用なので、あなた自身が望む仕事ができそうな企業を受け、採用されればパフォーマンス次第でずっとその仕事に携わることも可能です。
外資系メーカーを視野に入れている転職志望者のみなさんは、ここで紹介した情報を参考にしつつ、転職の対策を練りましょう。