CEとはどんな仕事？将来性や市場価値を高めるヒントについて解説

CE（カスタマーエンジニア）は、ITに関する技術者という点においてSE（システムエンジニア）と共通しつつも、かたや保守運用、かたや開発構築を主戦場とする大きい違いがあります。
SEが市場でのニーズが高まる一方で、CEは将来的にAIによる業務自動化に伴うニーズの減少についてささやかれ始めました。
今回はCEとしてキャリア構築をするにあたり、仕事の内容をSEと比較しながらご紹介し、さらに市場価値を高める方法を考察しています。
CEへの転職を検討しているみなさんはぜひ参考にしてください。

CE（カスタマーエンジニア）の仕事内容と働き方

現代の情報化社会では、ありとあらゆる企業がITのインフラやサービス、システムを利用するのがごく普通となっています。
こうしたシステムが安定して稼働している背景には、それを支える高い専門知識を持った人材群がいるのです。
システムの使い方やユーザーの困りごと、そしてトラブルが生じた場合に迅速に対応するなどの、保守や点検を行うのがCEの役割といえます。
そんなCEの具体的な仕事内容を、少し詳しく見ていきましょう。

システム導入のサポート

ITサービスやシステムを企業が新たに導入するためには、それに見合ったハードウェア機器を選定する必要があります。
クライアン企業からの要望に対して、効果を最大に発揮できてなおかつ不要な機能がついていない機器の選定が望ましいのは当然でしょう。
事業規模、あるいはコストなどのさまざまな条件との兼ね合いを考え合わせて、適した機器を提案するのもCEの大事な役割です。
機器が決まれば、次はクライアント企業に設置をするのもCEの業務となります。
設置するハードウェアに対しての知識はもちろんとして、サーバーやネットワークなどのITインフラに関する知識も必要です。
また、CEは環境構築やアプリケーションの初期設定、ユーザーへの説明や教育も行います。

システム運用開始後の保守・点検・トラブル対応

システムの運用開始後は、機器にトラブルが生じた場合やバグが発生した際に修正の対応を行います。
ハードウェアのサポートはもちろんですが、それだけで終わらずソフトウェアのサポートをするケースもあるので領域は幅広く、高い専門知識が必要です。
導入したシステムが、クライアント企業の実際の業務やWebサービスを止めてしまうことのないように定期的に点検し、トラブルが発生した場合は迅速に解決します。

CEはどんな労働条件で働いているのか？

CEはクライアント企業に常駐することもあれば、依頼があった場合に随時対応する場合もあります。日に数件のクライアント企業を回るというパターンもあるでしょう。
場合によってはトラブルが発生した製品を送ってもらい、対応を行って返送するパターンもあるようです。
CEはクライアント企業に出向くことが多く、企業の顔としての役割も担うので、服装や身だしなみ、立ち振る舞いに気をつけないといけません。
もちろんクライアント企業のユーザーとのコミュニケーションも重要になります。常識的な範囲ですが、緊張感を持って臨まなければなりません。
ともあれ、ほかのITエンジニアと大きく異なるのは、営業職のように外に出ていることが多いので、比較的自由な時間も取りやすいという部分でしょう。
時間外労働はほかのITエンジニアと比較すると少ない傾向があります。
ただし、クライアント企業への訪問は先方の都合に合わせる必要があるので、平日夜間や土日に訪問しなければならない場合もあるのは事実です。

CEとSE（システムエンジニア）の違いとは

CEはSEとどう業務が異なるのか、具体的にイメージがつきづらい方も多いのではないでしょうか？ここでは、CEとSEの違いを説明していきましょう。

SEの仕事の概要

そもそもSEとは、企業や団体からのニーズがあるITシステムを設計・開発するエンジニアです。
プログラミング言語を習得し、言語によってシステムを実現できる知見を持ち、高いレベルのSEはクライアントと交渉して仕様決定を行ないます。
プログラミング自体は、基本的にはプログラマーの仕事ですが、それも含めて一貫してSEが担当する場合もあるでしょう。
クライアントとの交渉や打ち合わせ、プロジェクトメンバーのサポートやスケジュール管理など、SEがこなすべき業務は多岐に渡ります。

CEとSEの根本的な違い

CEとSEの根本的な違いは、ITに対しての関わり方が「保守やトラブルシューティング」なのか「設計・開発」なのかという部分です。
いわばSEがITシステムを作り上げ、CEはそのシステムが搭載されたハードウェアの安定した稼働を支えるという認識で間違いないでしょう。
より具体的には、SEはシステムを構築する事とITインフラ関連の整備などが中心です。
CEは完成したシステムをクライアント企業のユーザーが使えるように導入するサポートと、保守やトラブル対応が中心となります。

SEのニーズはいまだ高いがCEも挽回のチャンスあり

ここではCEとしての市場のニーズについてご説明します。
まず前述のとおり、システムを開発・設計するSEのニーズが増えれば、そのシステムの運用や保守に携わるCEのニーズも増えそうに思えますが、必ずしもそうではありません。
近年の慢性的なIT系の人材不足は深刻さを伴っており、日本ではSEの人材ニーズは増えているためCEよりも積極採用をしている傾向があります。
そのためベンチャー企業やIT系の中小企業では、SEがCEの役割を兼用する場合もあり、CEに特化したポジションを設ける企業はそこまで多くないのが現状です。
しかしながら、システム導入とそれに伴うハードウェア機器の設置をする際には、電気系統を扱う場合も多く、電気工事士の資格を持つCEを目指すと市場価値は高まります。
他にも、多くのSEはサーバーやネットワークに関するスキルや資格の種類を豊富に持っているわけではないため、サーバーやネットワークのスキルを積極的に伸ばすことも有効です。
法的にも技術的にも対応できる作業範囲が広くなるため、SEでは賄えない技術を持つ貴重な人材として、活躍の場を獲得できるチャンスが一気に広がるでしょう。

CEになるために必要なスキルや資格

CEの仕事のメインであるシステムの導入サポートなどには、当然ITの基礎知識は必要ですが特に資格は必要ではありません。
しかし必須ではないにせよ「基本情報技術者」や「応用情報技術者」などの多くのSEも取得している最低限の資格を取ることを通して、基礎知識を身に着けておくというアプローチもあります。
また、導入するハードウェア機器に関しては、あらゆる動作パターンを認識しておく必要があるでしょう。
現場で基本的にトラブルが解決するまで、その作業に取り組まなければなりません。ギブアップはさせてもらえず、クライアント企業の業務が滞っている限り、それを解消する任務を担っています。
臨機応変に現場に対応する能力や、緊急の事態においても論理的に考える資質が必要です。
これらを転職するまでの期間に習得することは難しいかもしれませんが、働き始めてから現場経験を積むことでどんどん磨かれます。
現場を実践経験すればするほど、スキル習得のスピードも速くなるでしょう。

保守点検の資格が場合によっては必要。人材価値を上げられる点でも有効

ソフトウェア関連は特に必要な資格はありませんが、ハードウェア機器を扱う場合に特定の資格が必要になることがあります。
電源や通信の保守点検を行う場合には、以下の資格を保有していないと業務が行えないことが法律で義務付けられているのです。

●電気工事士
●認定電気工事従事者
●電気通信設備工事担任者

これらは国家資格であり、取得しているとCEに限らずエンジニアとして対応できる領域が広がるので、人材価値を上げる要素になるでしょう。

クライアント対応のためのスキルは積極的に伸ばそう

また、CEはクライアントやユーザーともっとも身近なエンジニアと言っても過言ではありません。そのために、コミュニケーションスキルも求められます。
また、対面コミュニケーション以外にも、現場との通信にてリモートでサポートする場合に、専門用語を使わずにわかりやすい言葉で的確に行なうことが必要です。
クライアント側にITの知識があまりないケースもあるので、手順や意味合いをわかりやすく伝えられる能力が必要になります。
他にも保守・運用を通してより良い改善を提案する能力もあると、いっそう人材価値が上がるでしょう

CEの年収と将来性について

CEの平均年収は2020年現在では、およそ700〜1,400万円と考えてよいでしょう。
ちなみにITコンサルタントが900〜1,500万円、プロジェクトマネージャーが1,000〜1,600万円あたりの金額になります。
他の専門的で高度なスキルが必要な職種に比べても、CEの年収はさほど見劣りしません。
IT関連業界では人材不足に関しては今後も続く見通しですので、CEのニーズもたしかにあります。
しかし業務のフォーマットが変わりゆく傾向があり、今後のキャリア構築を考える上ではこのことを抑えておくことは非常に重要です。
例として、CEの主要な業務のひとつといえる、訪問によるトラブル対応があります。
従来は企業が必要な機器を導入してシステムを運用するやり方が主流であり、企業数とニーズがほとんど比例しているような状況でした。
ところが、近年はコスト低減を兼ねてシステムをクラウドに移行するケースが増えています。つまり、企業がハードウェアを管理しなくなるので、CEの従来の業務の減少を暗示しているのです。

AIによる定型的業務の自動化の影響は免れられない

さらにもう少し長いスパンで考えてみましょう。
近年はAI技術の飛躍的な進歩によって、ある程度定型的な業務を自動化する動きが盛んになっています。たとえば金融業界における融資の審査やコールセンターなどです。
このようにAIが導入されている領域は徐々に人手がかからなくなりますが、CEの領域はどうでしょうか？
CEの業務の中でもテクニカルサポートについては、どちらかといえば定型的なものが多いといえます。これはAIの得意分野といえるので、今後人からAIに置き換えられていく可能性は高いでしょう。
もちろんAIに正しい答えを学習させる必要から、その部門のCEニーズがゼロになることはないと考えられます。
それでも、長期的にはCEのテクニカルサポートとしての求人は減少すると考えて間違いありません。
エンジニアへの転職を検討している人がCEを想定する場合にどうべきか？
まずは基本的なスキルを身につけましょう。
その上で、人材価値として付加できると考えられる電気関係の資格やハードウェアに関する深い知見があれば、他のエンジニアよりも就職に有利になるはずです。
業界のトレンドやニーズを見極めた上で、キャリアプランを練っていくことが望まれます。

CEの今後のキャリアパス

CEからのスキルアップとしては、本来ハードウェア系のエンジニアなので、さらにソフトウェアに対する知識を深め、スキルも高めることが望ましいでしょう。
それにより、インフラ系のさまざまなエンジニアの領域もカバーできる人材を目指すというプランも可能です。
インフラエンジニアは、ハードウェアとソフトウェエアのどちらの不具合なのかを見極め、スムーズに対応しなくてはなりませんから、CEとして得たハードウェアのスキルが活かせます。
また、CEはその業務内容から、テクニカルサポートやフィールドエンジニアなどのポジションとしてのニーズにも対応できる要素を持っています。
それらの諸々の、本来のCE業務周辺にある領域は、活躍できる幅を広げたくなったり収入を大幅に上げたくなったりした時に、視野に入れる価値があるでしょう。

まとめ

今回はCEの仕事内容や労働環境、そして人材ニーズや平均年収と将来性について、SEとの比較も交えながら紹介しました。
今後AIによる業務自動化によるニーズの減少が予測されます。しかしながら、これからCEとして高収入や広い活躍の舞台を望むなら、周辺の領域で通用するスキルや電気関係の資格取得を視野に入れて取り組むことによって、道が開ける可能性が一気に高まります。
CEへの転職に関心を持っている方は、ぜひここで紹介した情報も参考として、ご自身の市場価値を高めるところから検討してみてはいかがでしょうか。

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