退職を伝えた際、頻繁に起こるのが上司や会社による引き止めです。場合によっては強く引き止められるため、しっかり断れるのか不安ですよね。
実は、退職を引き止められる人には、いくつかの特徴があります。スムーズに退職するためには、その特徴を理解し事前に対策を立てましょう。
今回は、退職を引き止められやすい人の特徴や引き止める側の本音について解説します。本記事を最後まで読めば、退職を引き止められる理由と対策がきっと見つかるでしょう。
目次
退職を引き止められる人の特徴
厄介な引き止めに合わないために、まずは退職を引き止められやすい人の特徴について解説します。
退職理由に交渉の余地がある
退職する理由に交渉の余地があると、引き止められやすいです。たとえば、給与が低いことや人間関係の悩みなどは改善ができます。そうなると、会社の待遇や環境が改善されれば退職する必要はありませんよね。
そのため、退職を阻止したい上司は、待遇や環境の改善を持ちかけ交渉してくることが多いでしょう。
退職を迷っている
退職を迷っている人は、話し合いで退職を取り止めると判断されることが多いため、強く引き止められやすいです。たとえば、「退職しようと思っている」という相談するような言い方は、引き止められやすいでしょう。
自分の意見をはっきり言えない
普段から自分の意見をはっきり言わないタイプの場合、強く引き止められれば退職をあきらめると思われることがあります。会議で積極的に発言できなかったり、理不尽な要求も受け入れてしまったりすることが多い方は要注意です。退職を諦めるように、強く押し切られる可能性があります。
退職を引き止める人の本音とは？
しかし、そもそも会社側はなぜ退職を引き止めるのでしょうか。次では、引き止める会社側の本音について解説しましょう。
人手不足のため
退職を引き止める理由には、人手不足になってしまう可能性があるためです。その場合、退職されると業務が回らなくなるでしょう。人手不足の職場では、新しい人を採用しても、再教育するための人材も足りません。そのため、既存の社員に抜けて欲しくないというのか本音です。
会社に必要な人材であるため
もしあなたが優秀な人材であれば、会社は何としてでも引き止めるでしょう。
貴重なスキルを持っている人や成果を上げ続けている人は、会社に利益を生む重要な人材です。退職による会社へのダメージを懸念して、阻止したいことが本音です。
上司が自分の評価を落としたくないため
上司が自分の評価を気にして、退職者を出したくないケースもあるでしょう。自分の部下が退職すると、場合によっては上司の管理責任を問われることがあります。多くの退職者が出ている場合や上司の昇進が近い場合は、強く引き止められる可能性が高いでしょう。
退職する本人にデメリットがあるため
退職する本人のためを思って、引き止めることもあるでしょう。たとえば、在職すれば高いポジションが期待できたり、スキルアップが可能だったりする場合、引き止めたい上司もいます。
退職で損をしないために、なぜ引き止められるのかをしっかり見極めることが大切です。
退職するよりも在職した方がメリットが大きいのであれば、考え直してみましょう。
退職時の引き止めを回避する方法
では、どうすれば退職時の引き止めを避けられるのか、詳しく解説します。
繁忙期を避けて早めに退職の意思を伝える
退職の時期は、人手不足を理由に退職を引き止められないように、タイミングを見計らうことが大切です。たとえば繁忙期は人手が必要なため、引き止められる可能性があります。退職日は繁忙期を避けた時期にしつつ、引継ぎの期間も考慮して最低2カ月前には意思を伝えましょう。
ポジティブな退職理由を伝える
退職理由は、不平不満ではなく、ポジティブな理由を伝えることも重要なポイントです。給与や人間関係の不満などが退職理由の場合、改善案を提案され、退職を引き止められる可能性があります。
そこで、キャリアアップや別の仕事に挑戦したいといったポジティブな理由であれば、引き止めにくくなります。また退職理由が、会社の問題ではないと明確になれば、部下の退職に対する責任を上司が問われることもありません。そうなれば、退職を引き止める理由がなくなり、スムーズに退職できるでしょう。
退職するという強い意志を持つ
引き止めを回避するためには、絶対に退職する強い意志を持ちましょう。
退職を迷っていたり待遇改善で退職の意思が揺らいだりする場合、迷いが態度に出てしまうため、上司に引き止められやすくなります。きちんと理由を明確にして、強い意志を持って退職の意向を伝えましょう。
よくある退職の引き止めパターンと対策
よくある退職の引き止めパターンとそれぞれの対策について、解説します。
待遇改善を提案される
退職の引き止めで、給与や労働環境などを改善するから辞めないで欲しいと言われることがあります。しかし、この言葉は根拠がない可能性もあるので鵜呑みにするのは要注意です。改善することを書面で約束してもらい、その場だけの口約束にしないことが大切です。また、待遇を改善しても退職する意思が変わらないのであれば、退職をはっきり伝えましょう。
必要な人材だと高く評価される
退職の意向を伝えた際、会社にとっていかに重要な人材なのか、その場で高い評価をされることがあります。高い評価を得て退職の意思がなくなるのであれば、そのまま在職するのも良いでしょう。
しかし、その高評価が待遇に反映されるかは定かではありません。ただあなたを引き止めるために、上司の個人的な意見を述べた可能性があります。どんなに高い評価を受けても、退職を取り止める意思はないとしっかり伝えましょう。
退職時期の延期を提案される
「後任が見つかるまで」「繁忙期が終わるまで」といった理由で、退職時期の延期を持ち掛けられることもあります。その場合、どの程度延期すれば良いのか、きちんと期間を決めましょう。期間を設けないと、いつまでも退職を引き延ばされる可能性があります。約束の期間を過ぎても退職を認めてもらえなければ、強引にでも退職した方が良いでしょう。
退職を拒否される
退職の意思や退職届を拒否されるケースもあります。しかし、退職は労働者の権利であるため、会社は拒否できません。また民法第627条1項では、以下のように定められ、2週間前に退職の意向を伝えれば退職が可能です。
1．当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
出典：民法第627条
そのため拒否された場合でも、法律における権利を主張しましょう。
不当な扱いをされる
退職すると伝えた途端、損害賠償を請求されたり、社内で嫌がらせを受けたりすることもあります。このような不当な請求や扱いは違法であるため、労働組合や労働基準監督署などの第三者機関に相談しましょう。不当な要求をされた証拠を残すために、録音や日記をつけることも有効です。
退職理由を明確にして引き止めを回避しよう
退職の意思が弱かったり、退職理由が改善できる内容だったりすると、退職の引き止めを強く受けやすいでしょう。そのため、どのような引き止めを受けても退職するという強い意志が大切です。またプロジェクトの節目や閑散期など、業務が落ち着いたタイミングで退職を伝えることもポイント。退職の意思とタイミングを見計らって、スムーズに退職しましょう。