在職中に転職活動をする際、退職予定日をどのように書くべきなのか悩むことも多いですよね。はっきり決まっていない退職日を書いて、もし予定している日から変わってしまったらどうしようと不安になることもあるでしょう。
実は、履歴書に退職予定日を記載する必要はありません。しかし、会社や自分の都合によっては、記載した方が良いケースもあります。では、具体的にどのような場合に退職予定日を記載した方が良いのでしょうか。
そこで今回は、履歴書に退職予定日を記載した方が良いケースや書き方について解説します。履歴書の書き方に迷っている人は、ぜひ参考にしてみてください。
目次
退職予定は履歴書に書かなくても良い
基本的に退職予定日は、履歴書に記載しなくても問題ありません。履歴書の目的は、現在までの経歴を正しく記載し会社に知らせることであり、未来の予定は必要ないためです。
そのため、履歴書には「在職中」や「現在に至る」など、現時点での正しい状況を記載しましょう。例えば、以下のような書き方です。
＜書き方見本＞
| 年 | 月 | 学歴・職歴 |
| 令和〇年 | 〇 | 〇〇株式会社 入社 |
| 現在に至る | ||
| 以上 |
このように在職中の会社名の下に「現在に至る」と記載します。
＜書き方見本＞
| 年 | 月 | 学歴・職歴 |
| 令和〇年 | 〇 | 〇〇株式会社入社 在職中 |
| 以上 |
もし何度も転職をして職歴が多く履歴書の欄に記入できない場合は、会社名と同じ行に「在職中」と記載するのも良いでしょう。
また有給消化中で退職まで出勤することがなくても、会社との雇用契約は継続しているため、在職中という扱いになります。そのため、履歴書の欄にも「在職中」や「現在に至る」と記載しましょう。
退職予定日を記載するケース
転職先の企業やあなたの状況によっては、退職予定日を記載した方が良いケースもあります。それはどんなケースか、次で説明しましょう。
急募の場合
急募の求人は、今現在人手が足りていないため、すぐに働ける人を探しています。そのため、退職予定日が早ければ早いほど採用に有利です。応募先企業の入社希望日に間に合うのであれば、退職予定日を積極的に記載しましょう。
一方で、いつ入社できるか分からない応募者は、必要な時に働けない可能性が高いため、選ばれにくい傾向があります。
退職日が確定している場合
退職日が確定している場合は、履歴書に記載しても良いでしょう。たとえば、引継ぎが終わって有給消化中のケースや退職が数日後といったケースです。
いつから入社できるのか明確であれば、転職先企業も準備がしやすく、スムーズに入社できます。転職先企業が、いつまでに入社して欲しいと期日を設けている場合、その時期に近い方が採用されやすくなります。
ブランク期間を作りたくない場合
退職から入社までのブランク期間を空けたくない人は、退職予定日を記載しましょう。いつ退職するのかを転職先に事前に伝えることで、無職の期間がないように入社日を調整してくれることもあります。ブランク期間は、保険の切り替えが必要だったり、次の転職でデメリットになったりするため、なるべく期間を空けないことが大切です。
なお、退職予定日を記載する場合は、以下のように記載しましょう。
＜書き方見本＞
| 年 | 月 | 学歴・職歴 |
| 令和〇年 | 〇 | 〇〇株式会社 入社 |
| 現在に至る（令和〇年〇月〇日 退職予定） | ||
| 以上 |
退職予定日は口頭で聞かれることが多い
履歴書に退職予定日を記載する必要はありませんが、面接では口頭で聞かれることが多いです。そのため、面接まで退職の時期をある程度決めることが大切です。職場に転職することを伝えていない人は、社内規定で退職の申し出時期を確認し、いつ頃辞めるのか計画を立てましょう。
また転職時期が決まっていないのに、その場で無理に退職日を回答してはいけません。万が一、面接で答えた時期に退職出来なければ、転職先が想定している入社スケジュールが崩れてしまいます。さらに面接で答えた退職日までに会社を辞めようとするため、引継ぎや上司への連絡が急になることもあるでしょう。そうなると、どちらの会社にも多大な迷惑をかけてしまいます。面接の時点で退職予定日が分からない場合は、正直に答えましょう。
退職予定日がずれた時の対処方法
さまざまな事情で、どうしても予定通り退職できないこともあるでしょう。その際、どのように対処すべきなのか詳しく解説します。
退職できない原因を解決する
予定通り退職できない原因が、引継ぎやトラブルの場合、問題解決するための方法を探ることが大切です。たとえば、引継ぎが間に合わないのであれば、後任者が見て分かるように引継ぎの内容を細かく資料にまとめましょう。そうすることで、前任者がいなくてもスムーズに引き継げます。
また取引先とトラブルになっている場合は、上司と謝罪することで解決する可能性もあるでしょう。
早めに転職先へ連絡する
退職日を変更しなくてはならなくなった場合、速やかに連絡しましょう。転職先の企業は、あなたの入社日に合わせて準備をしているため、急に変更すると予定が狂ってしまいます。退職日の延期が入社日に影響しなければ問題ないこともありますが、入社日が大きく延期になると内定取り消しもあり得るでしょう。予定を変更しなくて済むように、引継ぎや退職準備をするための時間をしっかり確保することが大切です。
退職の目安時期を決めてスムーズに転職しよう
履歴書に退職予定日の記載は不要ですが、目安時期をはっきりさせることがポイントです。いつ入社できるかまったく分からない場合、確実に入社できる人を優先させる傾向があるため、選考で不利になる可能性があります。そこで転職活動を始めたら、いつ退職するのかゴールを定めて逆算し、計画を立てることが大切です。
会社に迷惑をかけないように早めに計画を立てて、余裕のあるスケジュールで転職しましょう。