外資系PEファンドは、少数精鋭のエリート集団であるといわれています。年収も高額であり、採用に関しては1年に一人か二人という狭き門です。
外資系投資銀行や外資系コンサルティングファーム出身者が多く、MBAホルダーやEMBAホルダーも多いといわれています。
ファーストキャリアから入るのはごく稀で、ほとんどが中途採用かつ経験者です。
この記事では外資系PEファンドに興味を持つみなさんに向けて、その業務内容や収益を上げる方法、代表的企業や年収、そして選考事情などについて解説していきます。
目次
超エリート集団外資系PEファンドとは？
PEファンドとはプライベート・エクイティ・ファンド (Private Equity Fund) のことで、バイアウトファンドとも呼ばれます。ここでは、外資系PEファンドの業務内容をわかりやすく解説しましょう。
外資系PEファンドのスケール感ある業務内容
外資系PEファンドの業務は、投資家から運用資金の資金調達をして未上場企業株式（Private Equity）の取得や引き受けを行い、その運用益を投資家に分配することです。
投資先企業のカテゴリーや投資手法などによって、MBOファンド、ターンアラウンド・ファンド、買収ファンドなどいくつかのタイプに分かれますが、その総称がPEファンドになります。
外資系PEファンドにおいて典型的な手法は、まず買収先企業の資産およびキャッシュフローを担保として、ダイナミックな資金調達を行います。そして買収後に、資産の売却などで得られる収益で負債を返済していく手法です。
これはLBO（レバレッジドバイアウト）と呼ばれる手法で、世界最大のPEファンドであるKKRが得意とする手法でもあります。
また、最近では未上場企業だけではなく、上場企業に対する買収を手掛ける場合もあります。
PEファンドとVCは似ているようで違う
PEファンドとVC（ベンチャーキャピタル）はどちらも未上場企業に投資するので、違いがわからないという人も多いかもしれません。
たしかに未上場株式投資そのものは、立ち上げ期（シード期）のベンチャー企業への投資を含みます。よって、VCも広義のPEファンドに該当することになるでしょう。
しかしながらPEファンドは一般的に、ある程度成熟した企業に対して、比較的大きな資金提供を行うファンドを指します。その点で、立ち上げ期の企業が対象のVCと、峻別することが多いのです。
投資先企業のフェーズが立ち上げ期か成熟期かによって、VCかPEファンドかが変わってくると理解しましょう。
外資系PEファンドはどうやって収益を上げるのか？
外資系PEファンドは、一体どのようにして大きな収益をあげているのでしょうか。
外資系PEファンドが行なう基本的な行動は、第一段階は機関投資家などからの買収用の資金調達です。第二段階では買収先企業の株式の過半数を、買収先企業の経営陣の承諾を得たうえで取得します。
そして第三段階は、役員の派遣や中長期的な経営のサポートによる企業価値の向上です。最終段階として、企業価値が上がったところで株式公開（IPO）や自社株買い、第三者譲渡などで最終的に保有している株式を売却します。
この一連の流れの中で、外資系PEファンドの収益源は2通り存在します。
ひとつは最終的な株式売却額から当初の買収費用や諸経費を差し引いたキャピタルゲインです。もうひとつには、買収先企業の企業価値を中長期的に向上させる過程での、企業が生み出す純利益になります。
ファンドというと、ヘッジファンドを思い浮かべる人も多いでしょう。短期的な利益を目的に企業価値が低く評価されている企業を買い叩き、リストラで経営のスリム化を図り、企業価値の回復を見計らって売却して差益を得るイメージです。
しかし外資系PEファンドは、中長期的な投資をすることに大きな特徴があります。
たとえば、世界的なPEファンドのひとつであるベインキャピタルは、有能な戦略系コンサルティグファーム出身者を多数起用します。そして彼らによって、コストカットだけではなく根本の売上を改善する事業改革による企業価値の向上を図るのです。
外資系PEファンドには、そういう方向性の戦略に取り組む企業が多く見られます。
外資系PEファンドの魅力的な年収事情
PEファンドでのタイトル（職級）と年収のおおよその目安は、求人情報を参考にすると見えてきます。
若手社員の段階では、外資系投資銀行のIBD（投資銀行部門）よりは低いかもしれませんが、外資系戦略コンサルティングファームと同水準か少し上のようです。
しかし、外資系PEファンド社員の報酬の出所は運用手数料と運用益からの成果報酬の2つです。
前出の目安の年収はあくまで採用時の給与なので、ベースサラリーの割合が大きいと考えられます。そもそも実力があれば高額な成果報酬を獲得できる仕事なので、目安以上の年収はいくらでもありえるでしょう。
さらに外資系PEファンドでも海外勤務の場合は、目安から大きく跳ね上がることも多いようです。
外資系PEファンドの気になる選考方法
ここでは外資系PEファンドの選考方法や、中途採用合格者のバックグラウンドの傾向について触れておきましょう。
転職成功者のバックグラウンドの傾向
まずは、中途採用合格者の持つバックグラウンドの傾向性に目を向けてみましょう。
学歴やMBAは国内外トップクラスが優位
合格者の卒業大学で、多いところは以下の通りです。
- 慶應義塾大学
- 東京大学
- 京都大学
- 早稲田大学
- 一橋大学
- ハーバード大学
- マサチューセッツ工科大学
- イエール大学
- カルフォルニア大学
- スタンフォード大学
- ダートマス大学
また、EMBAを含むMBAホルダーが合格者に占める割合は、3〜4割程度のようです。
ファーストキャリアは投資銀行やコンサルファームが一般的
中途採用合格者の新卒入社企業で、多いところは以下の通りです。
投資銀行や戦略コンサルで働く人たちが次のキャリアを検討するのに際して、PEファンドの人気は高く、特に外資系PEファンドは競争率が非常に高いのです。
典型的な入社パターンはファーストキャリアが外資系投資銀行IBDで、3〜5年ほどキャリアを積んで2社目にPEへアソシエイトとして入社するようなケースです。
戦略コンサルティングファーム出身であれば、3年以上の経験、特にM&Aが関連するプロジェクトのコンサルティング実績を持っていることが望まれます。
投資銀行や戦略コンサル出身者と比較すると、優先順位は低くなりがちですが商社出身者も対象になります。
外資系PEファンドの選考は2-3カ月と長期戦
次に、外資系PEファンドの具体的な選考の流れとして、まず面接のタイプは2種類に分類できます。
ボトムアップ型面接では、複数の面接担当者のタイトル（職級）がジュニアからシニアというように下位から上位に移ります。トップダウン型面接は、逆にシニアからジュニアという、上位から下位に移るタイプです。
少数精鋭の体制となるため採用には時間と労力を惜しまず臨むファンドが多く、企業によっては最低でも5〜6回の面接が想定されます。
最終選考までに要する期間も、2〜3ヶ月かかることも多く、その途中で海外本社や海外拠点のメンバーによる面接をするケースもあります。
例えばシニアメンバーとは来日した際に予定があえば面接を直接行い、そうでなければオンライン面接が設定されることが多いようです。
また、定性分析、定量分析だけではなく、人間性も重要な選考基準として考えられています。
複数回に渡るジュニア〜シニアメンバーとの面接、ケーススタディ、会食などを通して選考が慎重に進められることが特徴です。
まとめ
外資系PEファンの業務内容や代表的企業、年収や選考の事情などについて解説しました。ボリューム採用はありませんが、条件にマッチしている人材なら、常にオープンに採用されています。
外資系PEファンドに興味があり、また自信もあるみなさんは、ここでの情報を参考として、転職を検討してみてはいかがでしょうか。
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