日本企業のみならず、外資系企業においても役職には適年齢が存在します。出世街道を歩むなら、まず「適齢時期に昇進しているか？」がテーマになるでしょう。
そこで今回は、中間管理職の平均年齢や近年の動向をご紹介。外資系企業で働くメリットを交えつつ、それらの概要をお伝えしようと思います。
課長職の平均年齢や勤続年数は？
課長職相当（企業によって呼称が異なりますが…）は中間管理職の代表例です。
上下の軋轢を回避し、企業全体の意思疎通として円滑に指示を出す、会社にとって欠かせない人材ですよね。
そんな課長職の平均年齢は「約42才～45才」です。
特に日本企業で課長職に就くには、「平均して20年前後の勤務が必要」とされており、決して近い道のりではありません。
係長職の平均年齢や勤続年数は？
係長職は中間管理職のとば口として、早期に就く役職です。
係長から上の役職はポストが限られており、係長職に任命されるかが「出世街道に乗っているか？」の重要な判断基準となるでしょう。
係長は課長より下の扱いになりますが、そのぶん適齢期は若く、
平均年齢は「約37才～40才」です。
勤続15年以上の人材が拝命するケースが多く、相応の経験が求められます。
外資系企業は出世が早い！
課長や係長への昇進は、通常15年程度の勤続が求められます。
勤務態度に「忠誠」を求める日系企業らしく、能力よりも長く仕えたという実績が重視されている証です。このあたりは日系企業に勤務した経験のある方であれば、十分に身に染みているのではないでしょうか…。
ただし、これらは全て日本式の人事制度を導入している企業に限られます。
つまり、人事評価制度が全く異なる外資系企業の場合、能力さえあれば中間管理職へのスピード出世が可能です。
実際、「20代後半で係長相当に就いた」、「30代前半には課長職」という例も多く、組織全体が若く活力に溢れています。
なかには、日系企業での経験を武器に転職活動を試みたところ、外資系企業の「管理職待遇」で迎えられたというエピソードも。
外資系企業は年齢よりも実力を重視するため、「活躍できる」と見込まれた人材はすぐに戦力として取り入れられます。
また、外資系企業は中間管理職に対する職業評価が高く、日系企業の中間管理職よりもずっと高額報酬を手にすることが可能です。
外資系企業は「能力ある人材が正しい活躍の場を得る」絶好の職場だと言えるでしょう。
外資系企業に転職することで得られるメリット
〇 忠誠心よりも能力を評価する合理的人事体制
〇 年齢に囚われないスピード出世を実現
〇 年収高も日系企業と比べて高額
