転職を考えた際に、外資系企業に興味がある方は多いですよね。でも、外資系企業とはどんな企業なのか気になるかもしれません。実際、外資系企業と日系企業では、求められる能力や人材育成の概念などが違います。
外資系企業への転職を成功させるには、外資系企業について、また日系企業との違いについて理解しておく必要があります。この記事では、外資系企業とは何か、日系企業との違いや外資系企業が求める人材について解説します。
目次
外資系企業とは？
「外資系企業」という言葉自体は知っているものの、具体的にどんな企業が外資系に当たるのか、いまいち分からないという人も多いはず。まず、外資系企業の定義について説明しましょう。
外資系企業には3タイプある
外資系企業には3つのタイプがあります。転職活動を効果的に進めるために良く理解しておきましょう。
外国の企業が日本で会社を設立
外資系企業と聞いて、もっとも一般的なのが「外国の企業が日本で会社を設立」するタイプです。この企業はかもともと海外進出できる安定した資本があり、日本に進出する前から広く名前が知られています。代表例としては、GoogleやP＆G、ルイヴィトンなどがあります。
外国の企業が日本の企業と共同出資で会社を設立
海外の企業がすべての資本を出資するのではなく、「日本の企業と共同出資をして会社を設立した」企業も「外資系企業」に含まれます。このタイプでは、主に日本企業よりも海外企業の方が出資率が高い場合に外資系企業と呼ばれることが多くなります。代表例としては、日本マクドナルドや味の素ゼネラルフーズ、シーメンス・ジャパンなどがあります。
外国の企業が日本の企業を買収
「日本の企業が海外企業に買収された」場合も「外資系企業」となります。この場合の代表的な企業としては、シャープ（鴻海精密工業が買収）、ラオックス（蘇蘇寧電器が買収）などがあります。
外資系企業と日系企業の違い
外資系企業と日系企業はどう違うのか、具体的に解説します。
「新人」という概念はあまりなく即戦力が期待される
日系企業では、新入社員に対して丁寧なOJTが組まれ、時間をかけて育成するという概念があります。しかし、外資系企業では「新人」という考え方があまりなく、入社して間もない時点から、「会社の売上に貢献する働きをしているか」という視点で評価される企業が多くあります。
このため、外資企業では入社歴に関わらず、実力に応じて昇進・昇給を狙いたいという人や早い段階で責任あるポジションでスキルを発揮したいという人に向いています。
残業は評価されない
日系企業では、「残業＝会社のために頑張っている人」と捉える人もいますが、外資系企業では、残業はあまり評価されません。「残業＝タイムマネジメントができていない」と捉えられることもあり、決められた時間内でタスクを完了させて、成果を出すことが求められる傾向があります。
そのため、日系企業と同じ感覚で働いていると、「頑張って働いている割に評価してもらえない」など、モチベーションが低下する可能性があります。しっかりと評価してもらうためには、「長い時間働いていれば評価される」という概念を捨てて、成果・結果を出すことに注力しましょう。そのためには、優先順位の高い業務に時間を使うことや目的意識を持って仕事をすることが効果的です。
意思を主張するのも仕事
外資系の企業では、日系の企業よりも自分の意見や意思をはっきりと伝えることが求められます。クライアントの要望を実現させるには、何をどう変えたら良いのか、自分には何ができるのかをアピールすることが重要になります。
日本では、自分の意思を主張しないことが「控えめ」「謙虚さ」と捉えられることがあります。しかし、外資系企業では意思を主張しないと「積極性がない」「仕事に対するやる気がない」などネガティブに捉えられることがあります。外資系企業でポジションを確保するには、「自分の意見を主張するのも仕事のうち」という感覚を持ちましょう。
このほかにも外資系企業と日系企業の違いがあるので、こちらをご覧ください。
外資系企業が求める人材
外資系企業への転職を成功させるには、どのような人材が求められているのかを把握しておく必要があります。日系企業と大きく異なる部分もあるのでしっかりと理解しておきましょう。
※こちらの記事も参考になります。
成果を出す業務遂行力がある人
外資系企業で特に重視されるのが「成果を出すこと」です。営業職であれば新規顧客の獲得や既存客からの販路拡大、エンジニアの場合はシステムの設計・開発や参画プロジェクトの成功などがあります。また、チーム全体の業績が良くても、個人の成績が悪ければ、減給や雇用契約の解除などもあり得ます。個人で成果を出すためには、効率よく業務のこなす工夫やライバルに差をつけるクリエイティブなどが必要です。「言われたことだけを忠実に果たしていれば評価される」というものではないので、注意しましょう。
英語力がある人
外資系企業で求められる英語力は働く部署やポジションによって異なります。しかし、マーケティングやコンサルティング業務など、外国人または海外のマーケットを相手にビジネスをする場合、日常会話程度の英語力では対応できない場合があります。ビジネスで英語を使う場合はビジネス英語を使う必要があり、カタコトの英語力では商談等をまとめることはできません。
もちろん外資系企業と言っても、国内の日系企業をマーケットとしており、社内言語も日本語という場合もあります。その場合でも、本社からの指示やミーティングは英語で行われることもあるので、ある程度の英語力は必要です。
ジェネラリストよりもスペシャリストになりたい人
日系企業の多くは、企業内の多くの業務をこなせるジェネラリストを育成するため、ジョブローテーションを組んでいます。従業員の部署を一定期間ごとに変えることで、幅広い業務に対応できる人材の育成を目指します。
一方、外資系企業ではジョブローテーションが組まれることはあまりなく、個人が得意とする分野でスキルを伸ばすスペシャリストの育成に力が入れられます。プログラマーであればプログラミング、マーケティングの専門家はマーケティングの部署に配置され、そこで成果を出すことが期待されます。そのため、自分のスキルを最大限に伸ばしたいという意欲を持っている人には外資系企業が向いています。
外資系企業で働くメリットとデメリット
この章では、外資系企業で働くメリットとデメリットについて取り上げます。両者を見据えたうえで、どのような転職するか決めることをお勧めします。
メリット
まず、外資系企業で働くメリットをご紹介します。
高収入が期待できる
外資系企業では年功序列などの概念がなく、成果主義が徹底されています。個々のパフォーマンスがそのまま給与や年収に反映され、特に大きなプロジェクト成功させた場合はインセンティブ報酬が加えられる場合があります。
実力とスキルが認められれば、入社1年目にしてプロジェクトリーダーやマネジメント業務が任されることもあり、年収が倍増する人もいます。短期間で自分のスキル最大限に発揮したいという人は外資系企業で高額年収を目指してみると良いでしょう、
転職回数にマイナスイメージがない
日系企業では、転職の多い人材を敬遠する風土があります。「すぐに辞める」「社内でトラブルを起こしそう」などマイナスなイメージが先行してしまい、候補者のスキルや実績よりも会社に合うか否かで判断されます。
一方、外資系企業では「仕事に個人をつける」ジョブ型が一般的であり、スキルや能力は転職しながら磨いていくものという考え方があります。転職の回数が多いゆえに不採用になることはあまりなく、あくまでも個人の経歴と実力で判断されます。一つの会社で終身雇用されるよりも、いろいろな会社で働きながら自分のスキルを磨きたい人には外資系企業が向いています。
プライベートの時間を持てる
激務・ハードワークの意識が強い外資系企業ですが、これはあくまで勤務時間内の話です。外資系企業では、会社に自分のプライベートも全て捧げるという考え方はなく、自身のプライベートを充実させつつ、しっかりと仕事をするという思考が一般的です。「仕事とプライベートを分けられない人に良い仕事ができるわけがない」と言われることもあり、緊急時以外は休日に仕事で呼び出されることはなく、有給休暇もしっかり取れますし、上司の顔色を窺った無意味な残業も必要ありません。
一生懸命働きたいけど、家族とのプライベートの時間も大事にしたいという人は外資系企業の風土が合っているでしょう。
多国籍な文化に接することができる
外資系企業では、日本人以外の国籍の人が多く働いています。企業売り上げに貢献するという目標は同じですが、考え方やアプローチの仕方は異なります。ダイバーシティの環境に身を置き、自身の考え方や視野の幅を広げることは、グローバル化が進む日本経済において大きなメリットになります。
デメリット
次に、外資系企業で働くデメリットを紹介します。
事業を撤退する可能性あり
日本にある外資系企業は海外本社からすれば、支店の一つです。そのため、売り上げが芳しくない、市場が衰退しているなどの理由で経営続行が難しいと判断した場合、事業を撤退する可能性があります。
外資系企業では、転勤という制度があまりないので、日本の外資系企業が撤退した場合、本社へ異動できる可能性は極めて低いでしょう。外資系企業への転職を考えているなら、その企業の経営状態や市場を十分に確認する必要があります。
終身雇用制度はない
一般的に、外資系企業には終身雇用制というものがありません。そのため、企業にとって必要がない人材と判断された場合、突如解雇という可能性もあります。一度入社したら退職するまで安定した雇用制度が理想という方には、外資系企業は適しません。
福利厚生はあまり期待できない
日系企業では、従業員の長期雇用を前提にしているため、住宅手当や厚生年金保険、退職金制度などの福利厚生が充実しています。しかし外資系企業の場合では、長期雇用を前提にしていないため、福利厚生はあまり期待できません。福利厚生の内容は外資系企業でも違いがあるので、応募する際には事前に確認しておきましょう。
外資系企業に転職するなら、行うべき対策
外資系企業への転職を目指しているなら、どのように準備を進めれば良いか、お伝えします。
キャリアを切り開くマインドを身につける
外資系企業では、日本の企業ほど丁寧な研修制度がなく、自分のキャリアは自分で描き、達成していく必要があります。将来どんな仕事をしたいのか、どんなポジションにつきたいのかをしっかり考えて、会社にキャリア設計してもらうのではなく、自分で将来を切り開く力を身につけましょう。
自分の成果を堂々とアピールする
外資系企業では、日本のように謙遜する文化はなく、自分の成果を自ら堂々とアピールするメンタルが必要です。上司に対しても臆することなく、自分の有用性を示せるよう、コミュニケーション能力やプレゼン力を向上させておくことをお勧めします。
外資系企業専門の転職エージェントを利用する
中途入社で外資系企業への転職を考えている場合は、転職エージェントを利用するのが有効です。転職エージェントを利用すると面接までのステップを省略できたり、自分に合った企業を見つけることができます。弊社タリスマンでは、外資系企業の転職案件を数多く取り扱っており、ひとり一人に合った企業探しのお手伝いをいたします。外資系企業への転職をお考えの際は、まず求人を見る、あるいはタリスマンのコンサルタントにご相談ください。
まとめ
今回は外資系企業とは何かについて解説しました。外資系企業には、以下の3つのタイプがあります。
- 外国の企業が日本で会社を設立
- 外国の企業が日本の企業と共同出資で会社を設立
- 外国の企業が日本の企業を買収
将来的に外資系企業への転職を考えているなら、転職先がどのタイプの企業になるのか確認しておきましょう。
また、外資系企業には、「即戦力としての働きが期待される」「残業は評価されない」「意見をはっきり主張する必要がある」など、日系企業とは人事評価や求める人材像に違いがあります。外資系企業への転職を成功させるには、自分のキャリアプランを明確に設定することや外資系企業への転職に強い、エージェントを利用するのがおすすめです。
外資系企業への転職を考えているなら、今回の情報を参考にして、転職活動をスタートさせましょう。
