希望入社日の設定が転職のタイムスケジュールを変える!

転職活動をする際、結構見落としがちなのが入社時期だ。
どういう事かと言うと、企業が希望する入社日と、求職者側が希望する入社日の時期が違うという事だ。
企業には企業の採用時期、採用枠があり、企業の仕事の一つとして期日までに採用をしなければいけない。
かくして求職者は、退職済みで緊急に仕事を探している、良い案件があったら、知人が紹介してくれたから、親の介護でUターンしなければいけない。など、モチベーションによって入社時期が様々である。
企業側の仕事としての採用と、求職者側のモチベーションごとの転職が入社日のズレを作ってしまう。転職活動を始める前に、そこの部分を理解してスタートしないとスムーズに入社ができない。まずは決断とばかりは言わないが、だいたいの入社時期を自身で決めることが大切だ。最終的な入社日はオファー時期に決断を迫られる。その時に最初に決めた時期とあまりズレが生じなければスムーズに入社日が決断できる、という訳だ。今回は入社日決断の重要性を追って紹介したい。

求職者の希望入社日はモチベーションで変わる、その裏側

それにはまず、求職者側のモチベーションが緊急か緊急じゃないかで分かれてくる。その裏側の真意もあげてみよう。真意も様々あるのは重々承知だが、転職エージェント側の見解を付け加えるとしたならば、必ずしも自身の希望する入社時期に自身に合った案件があるかどうかは別の話であることも理解して頂きたい。

緊急の人 退職している。
退職が決まっている。
親の介護でUターン。
現在の勤務地を維持したいにも関わらず辞令で転勤が決まり、今の住まいを変えたくない。など
緊急じゃない人 いい案件があれば。
現職に満足。
ヘッドハントされた、スカウトがきた。
来年ぐらいに転職を考えている。
情報収集。など

もちろん緊急じゃない人は将来的に緊急の人になる可能性もありえる。企業のリストラで退職せざるを得ないなど、いつ何が起こるかわからない。
いずれにせよ転職活動をする際、もしあなたがエージェントに話をするのなら、“〇月ぐらいの時期に入社を考えている”、としっかり、はっきり伝えよう。
転職エージェントは希望の入社日を逆算して案件を勧めてくれるだろう。
また転職エージェントを使わない場合は、自分で時期を把握しなくてはならないのでしっかりプランニングを行おう。

転職する際、かかる日数と実際のプロセス

プロセスについては最短2週間から最長数年。ピンからキリまで、十人十色と言った感じである。しかし実際は自分がいつ転職をしたいかが入社日までのプロセスを劇的に変える事になる。
ここでは平均的なプロセスを見ていきたい。

タイムスケジュール例:

8月入社を希望。
(あくまでも希望なので、プロセスの進み具合によっては入社日は前後する可能性もある)
最適な転職活動開始時期は逆算してだいたい4月。
4月ごろから情報取集し、転職エージェントなどに登録し案件を探す。
良い案件を幅広く書類提出候補に上げていく。
職務経歴書などの提出資料の準備もしておこう。
5月に一斉書類選考。5月中旬ぐらいから面接にコマが進むか通知がくる。面接に実際行く。
6月-進めていた面接も2次面接や最終面接に進むものも出てくる。後半頃にはオファーが出て受諾。いよいよ退職の意思表示。退職を現職が受理。
7月-現職での引き継ぎ。新しい企業への準備。
8月1日―入社
実際の転職活動プロセスは約4か月。もちろんうまく行けばの話であるが、基本的な流れは把握していただけただろうか。

案件に記載されている入社日に注目!企業側の期待する入社日

今あなたが目にしている案件、知人の紹介で聞いた案件、転職エージェントに勧められた案件は、殆どが今から転職活動し、話が進めばあなたが内定を受理し、現職に退職の意思表示をした1か月後の入社を希望している。(タイムスケジュールでいうと上記の表とほぼ同じ動き)
例えば。
5月中に内定が出て受諾。5月後半に現職へ退職の意思表示。6月は引き継ぎ。
7月1日入社。
ここの認識がずれていると、良いオファーが出ても入社できなくなったり、入社を待ってもらっている間に保留になったり、と時間の無駄になる。
実際に案件に入社日が記載されているものもあるので、自分が転職したい時期と合致しているか確認して話を進めよう。
企業が期待する案件別入社日のポイントを下記まとめてみた。

通常案件 退職意思表示をした翌々月1日入社
部門の立ち上げ案件 ある程度の人数を同時に採用するケースも多い。
入社日を指定される事が多い。
コンフィデンシャル案件 その名の通り水面下で進める案件であるので、企業側でも数人にしか公開されていない案件。この場合は慎重に話が進むので、時間がかかる事が多い。また双方にとって一番いい状況での入社となる事が多い。

企業が募集する案件は、殆どが中途採用。入社日の記載がない限り、一か月前退職意思表示で入社(オファーが出た翌々月1日入社)を希望している。

退職意思表示についての余談
・労働基準法では、14日前までに伝えればよいとされており、就業規則が1ヶ月前とされていても優先されるのは労働基準法です。ただ、どの企業も基本は1か月前に退職の意思表示をしている。

入社日を伸ばすとライバル増えオファーが危うくなる

企業は優秀な候補者がいたら、すぐに入社して欲しいと願っている。
にもかかわらず、時々退職意思表示してから退職までに2か月、3か月かかる。という候補者も実際多い。
しかしながら企業側は待ってはくれない。
企業側の見解としては、“ウチに興味がないのでないか”“他と比較検討しているのだろうか”など不安を抱き、オファーを出したものの、他の候補者も引き続き面接ステージに上げ、比較検討をする更なるライバルを増やしてしまう事になりかねない。そうなってしまっては、せっかくのオファーも一旦保留になってしまう。
実際よくある話である。

求職者が入社日を伸ばす主な理由と落とし穴

もちろん我々も人間であり、少しでも自分に優位に事が運んでほしいと願っている。そんな求職者側の見解も理解できるが、全てが上手く行くケースはなかなかない。求職者が入社日を伸ばす主な理由をあげて、その裏にある落とし穴を実際こじ開けてみよう。

1に関しては転職活動を開始する前に、既存企業での退職意思表示の期間をしっかり調べてから活動を始めよう。通常は1か月。設定がない場合は2週間前通知で問題ない。どうしても1か月以上必要な場合、もし転職エージェントを介しているのであれば最初から伝えよう。転職エージェントが交渉してくれる。もし自分で転職活動しているのであれば、早い段階で退職に時間がかかるかもしれないと言う事を企業側に伝えておこう。

2の有休消化に関してではあるが、退職の意思表示を提示して受理してもらい、最終月の手続きや引継ぎ等話し合いがなされる。有休を消化できる人もいるが、なかなかそうは行かない事の方が実際は多い。そこは転職する前から肝に銘じて頂きたい。ただどうしても必要な場合は現職と個人の話になるので、交渉が必要である。全部は無理でも数日は取れるよう交渉しよう。中には新しい転職先になる事で、引っ越しが必要なとなる事もある為、休みが必要だ。(転職エージェントは転職先の企業への交渉は可能だが、既存企業に関しては業務外になる)
3も同様、どうしてもボーナスが欲しい場合は、転職活動をする前にボーナスをもらってから入社できるよう活動時期を調整する事が必要だ。2の有休同様、なかなかそうは行かない事の方が多い。優先順位をしっかり決めて活動しよう。もしくはどうしてもボーナスは欲しいけど、入社もしたい。この場合非常に難しい決断である。しかしお伝えしたように、そうは行かない事の方が多い。どっちを取るかだ。それでも両方求める場合、優先順位を入社に決める事をお勧めする。転職エージェントに入社一時金が出るか交渉してもらい、ボーナス分を工面する手法だ。それでも難しい場合は諦めよう。始めに戻るが、転職時期を見直す必要がある。

2頭追うものは1頭も追えない。目先の利益よりも将来に目を!

いずれにせよ、目先の利益より将来の方が大切である。
円満退社も大切ではあるが、たとえ円満退社ができなかったとしても、人間関係が続く人とは今後もしっかりと繋がれる。また新しい転職先で素晴らしい出会いや技術の習得、そういった可能性を見る事の方が自身の成長に今後大きく影響する。そこそこの人間関係に未練を感じるのであれば、それはあなたが勝手にそう思っているだけである。自身のNEXT STAGE、NEXT STEPに目を向けよう。

Talisman編集部

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