コンサルティング業界は、転職志望者にも大いに人気がある業界です。外資系のコンサルティングファームの勢いが強く、また日系ファームでも一部では扱う案件がグローバル化しています。
そもそもこの業界では、「外資系が多い」「グローバル展開」などの要素から、英語力が求められる印象が濃厚です。転職志望者には英語力の重要性も気になるところでしょう。
この記事ではコンサルティング業界への転職で英語力の必要性について解説します。外資系、ファームの系統別などの観点で分析しているので、あなたの志望するコンサルティング業界に合わせて転職の参考にしてください。
目次
コンサルティング業界での英語力の重要性は？
まずは、コンサルティング業界での英語力の重要性を概観してみましょう。
結論から言えば、コンサルティング業界の仕事に英語力は必須ではありません。なぜかというと、基本的にはクライアントが日本人であるケースが多いからです。日系ファームのクライアントはもちろんとして、外資系ファームもローカライズが進んで日系企業の案件が増えており、業界全体で以前ほどの「英語力重視」の傾向はやわらぎました。
ただし、個別の企業や案件によってはグローバル案件もあり、英語力が必要です。あるいは管理職以上を目指す場合は必須となったり、英語は話せて当たり前だと考えたりするファームもあります。
それらの事情を考え合わせると、中途採用では英語力が低くても採用されるケースはあっても、取り組める案件の範囲は多少狭くなり、マネージャー以上にはなりがたくなる可能性が高いでしょう。
志望ファームの英語力の重要性を判断する材料
入社の条件として英語力を必ず求めるファームと、そうでないファームに明確に分かれます。志望するファームが、英語力をどこまで重視しているかを判断する材料について解説しましょう。
これはそのファームが扱っているプロジェクトにグローバル案件があるかどうかなどを調べてみれば、英語が必須かどうかはほぼ判断がつくでしょう。
また英語力が必須でないファームの場合でも、入社時にマネージャー以上のランクを志望するなら、それに見合う英語スキルは求められる場合があります。
一方、マネージャー未満を志望する場合は、もちろん英語力があれば評価されますが、なくとも入社時は問題ないと言えるでしょう。
外資系コンサルティングファームの場合
外資系コンサルティングファームの場合は基本的には英語力が必要です。最低でもカンバセーションレベルのTOEICスコア700以上を持っているほうがよいでしょう。より高い800〜900台などのビジネスレベルやフルーエントレベルに関しては、不要な場合もありますが、マネージャー以上になれば海外本社とのやりとりなど含めて必要となります。
また、外資系戦略コンサルティングファームは、そのファームのローカライズ（国や地域への最適化）の度合いによって英語の必要性も変化します。つまり、ローカライズの途上にある場合は、本国からのメンバーが主導しているので、社内の体制を確立するために、英語の必要度は高くなりがちです。
しかし、一旦ローカライズを完了したファームは国内の案件に対応できればよいので、英語の必要性が低くなります。ところが、ローカライズ後にグローバルレベルでナレッジの共有や案件の連携が盛んに行われるファームでは、ローカライズ途上段階と同じく高いレベルの英語力が求められます。
また、いずれの場合もマネージャーやプリンシパルレベルにおいては、英語力は必須です。
※外資系の英語の有無は、こちらで詳しく解説しています
コンサル系統別の面接および業務で求められる英語力
ここではコンサルティングファームの系統である戦略系・総合系・IT系・経営・人事の5系統別での必要な英語力を解説していきましょう。
戦略系コンサルティングファームの場合
戦略系は、大半が外資系ということもあり、最低でもカンバセーションレベル、できればビジネスレベルの英語力は必要な可能性があります。面接の時点で英語必須のファームも多く、マッキンゼー・ジャパンにおいては筆記試験もケースも共に英語で行われ、ベイン・アンド・カンパニーも英語で面接する場合があります。
英語を採用要件にはしていないボストン・コンサルティンググループやドリームインキュベータでも、英語力が低いと活躍の舞台は狭くなってしまうのは否めません。
総合系コンサルティングファームの場合
総合系は資本関係から、英語力が求められるファームとそうでないファームに二極化しています。世界的会計事務所系のファームは、グローバルネットワークを駆使するので、案件や人材もグローバル化しており、英語力が求められがちです。
日系企業の傘下のファームにおいては、グローバル案件を積極的に展開するファーム以外なら、英語力は重視されない傾向にあります。
IT系コンサルティングファームの場合
IT系においては、外資系では英語利用の頻度が高いといえるでしょう。特に国内ではまだ事例の少ない最先端ソリューションや製品のロールアウトのプロジェクトにアサインされた場合、海外本社のナレッジを引用する機会が多くなるので、英語は欠かせません。
また、最近重要度が増しているクラウド関連技術やスマートグリッドなどの国内への展開に携わるためにも、英語力が求められるでしょう。一方、日系のIT系コンサルティングファームの場合はクライアントも日本企業が多く、それほど英語力を求められることはありません。
経営コンサルティングファームの場合
この分野は戦略系とは逆に大半が日系ファームですので、社内環境として英語によるコミュニケーションが求められることは少ないです。案件やクライアントによっては、英語が必要となる場面もありえる程度なので、基本的には英語力が重視されることは稀でしょう。
業務の一環でリサーチする場合に、英文の書籍なども情報収集の対象となることもありますが、大卒レベルの英語力があれば問題ありません。
人事コンサルティングファームの場合
人事コンサルティングファームは、英語を使う頻度が高い場合とそうでない場合に分かれます。英語を使う頻度が高い場合は、外国人比率が高い、あるいは社内で英語が公用語になっているファームです。このようなファームは外資系が多いですが、日系ファームでも海外案件や外資系クライアントが多いファームでもこの傾向があります。
なぜなら、海外のクライアントや海外拠点とのオンライン会議やレポート、チャットなどのやり取りが日常的に発生するファームでも、英語ができないと業務が成立しないためです。英語力が問われずに転職できる人事コンサルティングファームは、以下のようなファームです。
●日本人が多く社内公用語が日本語であるファーム
●国内案件をメインに手掛けているファーム
●海外案件や外資系クライアント対して通訳者を活用して業務にあたることができるファーム
このように、コンサルティングファームでも英語力の必要度はケースバイケースで、その企業の概要を調べればある程度の判断はつきます。とはいえ、キャリアアップを視野に入れる場合はどちらにせよ英語力を磨く方が得策です。すぐに成果が出なくとも、地道に学習しましょう。
まとめ
コンサルティング業界の転職において、英語力の重要性について掘り下げて解説しました。必要か不要かは一概にはいえず、あくまでそのファームの背景や扱う案件によって変わります。
しかしこの業界には外資系が多く、ビジネスのグローバル化やキャリアアップのことも考え合わせれば、ビジネスレベルの英語力を目指して学習することが将来のプラスになるといえるでしょう。
