転職を考えている人たちの中には外資系企業を選択肢に入れている人もいますよね。外資系企業はそのグローバルな活躍の舞台や年収の高さ、実力主義や働き方の柔軟さから、憧れを抱かれることもあります。
とはいえ日系企業での経験しかない人にとって、外資系企業の仕事内容は具体的にはどのようなものかわからず、多少不安に思う面もあるのではないでしょうか。
この記事では日系企業と比較しつつ、外資系企業の仕事内容を今、人気がある業界の職種別に解説しましょう。外資系企業への転職を視野に入れているみなさんは、ぜひ参考にしてください。
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目次
外資系と日系の仕事における違い
外資系企業と日系企業を比べると、仕事に関する価値観も違えば評価の基準なども違いがあります。ここでは主な相違点に光をあててみましょう。
エンパワーメントの違い
日系企業はエンパワーメント（権限委譲）において、外資系企業よりもはるかに慎重です。権限は上層部に集まり、組織内の序列を重んじるあまり、意思決定に時間がかかり過ぎるという弊害が発生しています。
また、日系企業は上下関係に厳しい風潮も残っています。これに対して、外資系企業は一人ひとりが裁量を持っています。自分自身が判断して仕事ができるので、スピーティに進められるでしょう。
また、外資系企業は上下関係がフラットです。上司に相談しやすく、自主性を尊重されるので仕事上のチャレンジもしやすいです。
組織との関係性の違い
基本的に「組織」と「個」の関係性に違いが見られます。多くの日系企業は、いまだに個人は組織のためにあるという価値観にもとづいて運営されています。
一方、外資系企業は個々のメンバーの役割分担がはっきりと決まっていて、それぞれが自らのやり方で責任を果たします。組織と個人の力関係においても、日系企業は圧倒的に組織が強い立場であり、個人は従属関係にあります。
外資系企業では、対等というと語弊がありますが、お互いにWin-Winの関係性であることが基本です。それぞれが契約を交わすことに価値を感じるからこそ、雇用が成立するのです。
評価基準の違い
日系企業にとっても実績は人事評価のための大事な要素ですが、それがすべてではありません。実績が報酬に直結する外資系とは、多少事情が違います。往々にして社歴や勤務態度など、実績以外の要素も含めての総合的な評価となるので、不満を感じるケースも当然出てくるでしょう。
外資系企業では実力主義や成果主義とよくいわれている通り、人事評価の物差しはとにかく実績でありパフォーマンスです。また、時間外労働に関しても日系企業では評価される場合もありますが、外資系企業では合理性や効率を重んじます。工夫して余裕を持って時間内に仕事を完結し、早く帰られる人のほうが評価されるでしょう。
なお、外資系企業の人事評価においては、以下の3点を軸に行われることが多いので紹介しておきます。
- job：職務
- assessment：人
- performance：成果
まず、「job」は企業内のあらゆる職務の市場価値のレビューにもとづく評価です。外部市場データにもとづいて、企業内の同一の職務に対する報酬額が市場から乖離してないかを企業は定期的に調べます。
外資系の人事評価の核となる考え方は「Pay for performance」ですが、その大前提として「Pay for Job」の考え方があります。同等の能力を持った2人がいても、担当職務が異なればベースサラリーが違って当然という考え方です。ちなみに、日本の労働基準法で提唱された「同一労働同一賃金」の原則はこれに由来します。
次に、「assessment」は人材としての評価です。これは企業内での異動や昇進などのタイミングで行われます。次に就く予定の職務レベルに相応しい人材かどうかという観点からの評価です。
最後に「performance」は、主として仕事の成果、従として仕事ぶりを意味します。つまり、プロセスや努力がまったく関係ないのではなく、成果を最重要としつつそれを踏まえた仕事ぶりも評価の要素になります。
外資系企業の多くでは、この「job」「assessment」「performance」の３点が社員の人事評価の基準、あるいは採用時の候補者の評価基準として使われることを理解しておきましょう。
以下記事では、外資系企業と日系企業の休暇事情について詳しく説明しています。
外資系企業では、仕事における「結果」をとても重視します。その背景には、労働においての価値観が日本とは比べ物にならないほどシビアな側面があるからでしょう。ただその一方で、休暇についても日本とは比べ物にならないほど寛容な側面があります。
外資系企業は日系企業よりもプライベートを大切にするといった傾向が強く、オンとオフの境界線が極めて色濃いからともいえます。ぜひ、あわせてご一読ください。
雇用に対する考え方の違い
日本特有の企業文化である終身雇用は、時代の流れの中で減少してきました。しかし退職金制度や社員研修制度などに、その名残が感じられます。
外資系企業においては本来そういう概念自体がなく、転職は特別なことではありません。その人のキャリアアップやスキルアップによって、働く場所も変わっていきます。そういう文化背景なので、外資系では一般的に福利厚生も退職金もないことが多いのです。
採用に関しても新卒で採用して育てるという日系企業の基本的なスタンスとは違い、必要なポストに適切な即戦力となる人材を外部から確保するのが基本なので、中途採用やヘッドハンティングに積極的です。
雇用に対する考え方の違いとして「外資系企業の年収の高さ」から考えてみてもいいかもしれません。
雇用に対する考え方の違いとして「なぜ外資系企業の年収の高さ」から考えてみてもいいかもしれません。 実際に外資系企業の平均年収は約800万円程度ともいわれ、中には1,000万円越えから数千万に上るケースも往々にしてあります。日本企業のそれと比較しても驚くべき額面となるその理由について、以下記事ではその背景や理由を解説し、さらに外資系企業の平均年収の上位20社のランキングを企業紹介とともにお届けします。ぜひご一読ください。
仕事と私生活の関係性の違い
かつて日系企業ではプライベートを犠牲にしてでも、企業のために尽くすのが美徳とされました。いまだに、オンオフの境界線がアバウトな日系企業も多く見られます。仕事帰りの呑み会がことわりづらいような、日系企業によくあるマイナス面は外資系にはありません。
外資系ではオンオフは明確に分けられます。マネージャークラスも含めて有給休暇の取得率が高いのも、外資系のオンオフの区別に対する価値観の結果でしょう。外資系は従来からリモートワークやフレックスタイム制を、活用してきました。今でこそ日系企業にも普及してきましたが、外資系は本来場所や時間の制約を受けない働き方が構築されてきたのです。
ここまでは外資系企業と日系企業の、仕事に関する主だった相違点を確認してきました。このように、企業文化の根っこの部分から違うので、仕事に対する違いがいろいろあって当然だといえるでしょう。
外資系企業で働く人たちは気が強いと考える人も少なくありません。ただ、働く上でそうせざるを得ない理由と背景があります。 以下記事では、外資系企業で働く人たちが「強気なマインド」になる背景や理由について掘り下げています。さらには、強気な人が多いといえる外資系企業に向いているタイプの分析もしています。ぜひ、あわせてご一読ください。
ここからは、外資系の転職先候補として人気が高い主な業界として以下の5種類を取り上げ、そのなかの職種別に仕事内容を紹介します。
- 外資系投資銀行
- 外資系生命保険会社
- 外資系消費財メーカー
- 外資系IT企業
- 外資系コンサルティングファーム
それぞれを、順に見ていきましょう。
外資系投資銀行の仕事内容
年収の高さとハードワークで知られる外資系投資銀行は、日本の銀行のイメージとはかなり違います。
主な仕事は、企業をクライアントにしたM&Aに関するコンサルティングやその実行においての資金調達のサポート、機関投資家をクライアントにした金融商品の売買などです。
外資系投資銀行の仕事が実際にハードワークかどうかは、一時期ほどではないようですが比較的ハードワークです。しかし、労働時間は以前よりも短くなってきており、以前は終電が普通だった企業も最近では20〜22時には退社できる企業が多くなりました。
外資系投資銀行は、パフォーマンスがマーケット環境に左右される面もありますが、成果が報酬に直結する実力主義が徹底されています。それだけに、若くても重要なポストを任されるケースも珍しくありません。自分で判断して仕事を進められる人にとって、成長しやすいでしょう。
人材の採用も部門別に行われ、それぞれ仕事内容も違います。外資系投資銀行の一般的な部門分けは以下のとおりです。
- 投資銀行部門（IBD）
- マーケット部門
- オペレーション部門
- アセットマネジメント部門
- リサーチ部門
それぞれの部門ごとに、仕事内容を見ていきましょう。
投資銀行部門(IBD）
もっとも採用人数が多いとされる投資銀行部門（IBD：Investment Banking Division）は、外資系投資銀行の顔ともいうべき代表的な部門です。重要度が高い投資銀行部門がプライマリー、マーケット部門の方はセカンダリーと呼ばれています。
部門内では業務の方向性によってカバレッジチームとプロダクトチームの2つに分かれます。カバレッジチームは、M&Aなどの案件獲得のための営業活動や、案件においての資金調達を実行する役割です。M&Aアドバイザリー部、債券資本市場部、株式資本市場部から成るプロダクトチームは、カバレッジチームが獲得した案件を実行する役割です。
カバレッジチームはクライアント企業に対し、ベストなM&Aの戦略を練った上で提案営業をかけます。それに興味を示したクライアント企業に、プロダクトチームが効果的なスキームや買収価格などの具体的なアイデアを提示して、M&A成立をサポートします。
カバレッジチームには営業スキルはもちろん、クライアントと強い信頼関係を構築できる高いコミュニケーションスキルや、クライアントの潜在ニーズを引き出して顕在化するヒアリングスキルが必要です。
案件は企業の明暗を分かつ重要課題であることが多く、日常的に発生するものではありません。年に一度発生するかどうかもわからない案件を得るために、カバレッジは多くのクライアントとして日常的に接します。
日々のコミュニケーションの中で隠れたニーズを引き出すのがヒアリングの力です。そして、ニーズが顕在化した時に頼りにされるよう、信頼関係を構築しておかなければならないのです。
プロダクトチームは強い提案力が必要となります。カバレッジが持ってきた案件を引き継いで、クライアントに提案を納得させてこそ、ディールが実行に移せるからです。
また、効率的なディール運営のための高度なスキルが必要なので、公認会計士や証券アナリストが着任することも多いです。さらに、社内外の多数のステークホルダーが関わる中でその中で、ディールを円滑に進行させていくプロジェクトマネジメントのスキルも求められます。
マーケット部門
マーケット部門は、いわゆる証券会社の業務のように、金融商品（証券やデリバティブなど）のセールスが主な仕事です。
この部門内でさらにセールス、トレーディング、ストラクチャリングと3つの担当に分かれています。セールスは主に機関投資家、銀行や保険会社の運用部門を対象にした営業を行っています。必要なスキルは、コミュニケーションスキルはもちろん数学のセンスが必要です。
トレーディングの仕事は、金融市場における債券などの金融商品の売買を担当します。その都度マーケットの情勢を判断して動くアジリティや数学センスが求められます。ストラクチャリングの仕事は、金融商品の設計です。金融商品を組み合わせたパッケージ商材を作るための、数学センスや市場のニーズに応える創造力が必要です。
オペレーション部門
オペレーション部門はセールスやトレーディングなどのサポートを担当する仕事です。彼らの取引の決済や膨大な書類のチェックなどを行います。一般業務とは内容も必要なスキルも違うだけでなく、良好な人間関係を社内で築くための高いコミュニケーションスキルや、こまごました煩雑な作業も誤りなくこなす正確さなどの資質が必要です。
アセットマネジメント部門
個人投資家やクライアント企業の資産運用を担うのが、アセットマネジメント部門です。投資銀行内の部門ではなく、系列の別会社として運営されるケースも多いです。
業務内容としてはクライアントから預かった資産を、株式投資や投資信託などの複数の投資手法を効率的に組み合わせて運用します。これはリスクをヘッジしながら増やしていく、プライベートバンキングと同様の手法です。
この仕事は、証券や債券を販売するマーケット部門が「セルサイド」と呼ばれるのに対して「バイサイド」と呼ばれます。セルサイドはハードワークですが、バイサイドは比較的ワークライフバランスを保ちやすく、収入も安定するといわれています。
ただし、金融に関する高い専門性が必要です。投資銀行でキャリアを積んでアセットマネジメントにキャリアチェンジする場合もあります。
リサーチ部門
リサーチ部門の仕事は、クライアントに提案するサービスを作るための基盤となる市場調査であり、アナリストが担当します。
クライアントが投資する先の判断材料とすべき資料を用意するために、将来の金融商品の予想やマクロ経済からミクロ経済まで、分析する対象は多岐に渡ります。リサーチを実行するアナリストによって信頼性が高い資料を作成できれば、営業最前線のセールスがクライアントから受注しやすくなるという重要な役割です。
外資系生命保険会社の仕事内容
外資系生命保険会社は海外に本社がある生命保険会社の日本法人と、もともと日本の生命保険会社に海外資本が3分の1以上入った場合を指します。
外資系生命保険会社の主な仕事の分類としては、以下のとおりです。
- セールス
- ソリシター
- マーケティング
- アクチュアリー
- 事務企画
- リスクマネジメント
- 監査
- 法務・コンプライアンス
個別に仕事内容を見ていきましょう。
セールス
セールスは直販営業とも呼ばれ、保険商品を直接顧客に販売する仕事です。顧客の人生設計上で必要な保障を提案し、特約を選んでオーダーメイドで設定する保険が主流となります。比較的貯蓄性が高いものが多いのも特徴です。
子どもの教育資金や自分の老後資金のための商品も多く、従来の保険のノウハウだけでなく、コンサルティングを伴う「ファイナンシャルプランナー」や「ライフプランナー」などの要素も必要です。
ソリシター
ソリシターは代理店営業とも呼ばれ、代理店や個人事業主の保険プランナーを対象として自社商材を販売してもらえるように、営業活動を行います。直接営業であるセールスに対して、間接営業ともいえるのがソリシターの仕事です。
営業であっても販売ではなく、代理店の新規開拓や、既存代理店のセールスパートナーとしての販売促進活動などが仕事です。
マーケティング
外資系生命保険会社は、日本人向けの商品開発に意欲的に取り組んでいます。しかし、競合他社との差別化が難しい商材が生命保険というものです。世界のトレンドと日本市場を理解して商品開発に落とし込めるような、優れたマーケティングスキルを持つ人材が切望されています。
アクチュアリー
アクチュアリーは保険や年金に関わるさまざまな数字を（どう）扱います。日本では「保険数理士」や「保険数理人」と呼ばれ、高度な専門性と資格が必要である特殊な仕事です。
アクチュアリーになるためには、日本アクチュアリー会（公益社団法人）が毎年実施する資格試験の全科目の合格とプロフェッショナリズム研修受講が条件です。
事務企画
保険の事務業務の効率化を推進する仕事です。保険事務の改善企画や実施、顧客情報の管理や活用のための企画や実施などを担当します。
業務効率化に役立つAIなどの先端テクノロジーの調査や研究、事務効率指標の策定や管理、分析なども担当する業務です。そのため、IT業界で保険事務設計のシステム開発に関わった経験がある人は、転職に有利といえるでしょう。
リスクマネジメント
生命保険会社は大規模な災害や新型コロナのようなパンデミック、サイバー攻撃の巧妙化などから生じるリスクを的確に把握し、対策を施す必要に迫られています。
また、資産運用につきまとうリスクマネジメントも、生命保険会社としては極めて重要です。海外本社とのやり取りがあり、ビジネスレベルの英語スキルが必要です。そしてリスクマネジメント業務の経験がないと、少々難しいかもしれません。
監査
業務の監査に関する計画の策定や、個別での監査の実施などを担当します。また、必要に応じて監査の手法を見直します。保険会社での数年間の勤務や、なんらかの企業での内部監査や外部監査の経験は必要です。
法務・コンプライアンス
さまざまな契約書や社内規程などのいわゆるリーガルチェックや、保険契約に関するコンプライアンスをチェックする仕事です。
クレームや不祥事故の調査も行います。必要とされるのは金融機関での法務またはコンプライアンス業務の経験や、営業職やデータ集計、分析業務の経験などです。
外資系消費財メーカーの仕事内容
外資系消費財メーカーといえばハードワークと実力主義の典型的なイメージがあり、外資系企業のひとつの側面を代表する業種です。
日本企業とは大きく異なる価値観と企業風土があり、人材の流動性が非常に高いという特徴があります。インセンティブによってかなりの高額年収がねらえるので、転職を考える人たちにとって、気になるのではないでしょうか。
外資系消費財メーカーの仕事内容は、大きく以下の3つの部門に分けられます。
- セールス
- マーケティング
- バックオフィス
それぞれを見ていきましょう。
セールス
外資系消費財メーカーにおいてセールスは花形部門です。そして仕事のクオリティが、売上数字という結果でダイレクトに評価されます。
セールスは忙しくてハードで大変な仕事ですが、それだけに昇進および昇給のスピードが速いという特徴があります。業績次第では若くてもどんどん昇進できたり、大きい舞台で活躍できたりするかもしれません。
消費財は日系企業が手強いこともあって、エンドユーザーに相対する最前線である店頭でのシェアを巡って熾烈な攻防戦がいつも繰り広げられています。競合他社が新製品を出せば、間髪を入れずに対抗策を施さなければならないなど、ハードワークにつながる要因が多いです。
セールスでは成果をエネルギッシュに上げて高額年収を得ようという人が多く、さらに上の条件を求めて転職するケースがよくあります。
マーケティング
マーケティングの仕事は、具体的には市場調査の結果を分析して、新製品の開発やそれを販売する戦略を立てることです。いくら優れた製品であっても、ターゲットや価格の設定、販売促進の方法がズレていると空回りしてしまうので、マーケティングは非常に重要な仕事といえます。
バックオフィス
生産管理や商品管理、人事、経理などの、収益に直接関わらない部門を総称してバックオフィスと呼びます。セールスやマーケティングに比べると、ゆるやかで着実なペースにて年収がステップアップすることが多く、長期的継続的に安定して勤めることを目指す考え方の人が多いです。
外資系消費財メーカーの3つの基軸「セールス」「マーケティング」「バックオフィス」。それぞれに、強い特性がありやりがいもあります。 実際に外資系消費財メーカーに転職したいと考える方の中には、日系メーカーと外資系メーカーの違いについてもっと詳しく知りたいと考える人も多いのではないでしょうか。 以下記事では、外資系メーカーの特徴や代表的な企業例、転職に有利なスキルなどを紹介しています。外資系メーカーへの転職を考える方々にとって、とても有益な記事となっています。ぜひご一読ください。
さて、実際に外資系消費財メーカーに転職したいと考える方の中には、日系メーカーと外資系メーカーの違いについてもっと詳しく知りたいと考える人も多いのではないでしょうか？
以下記事では、外資系メーカーの特徴や代表的な企業例、転職に有利なスキルなどを紹介しています。外資系メーカーへの転職を考える方々にとって、とても有益な記事となっています。ぜひご一読ください。
外資系IT企業の仕事内容
IT業界はデジタル革命の着実な進展により、市場は拡大の一途にあります。業界としての深刻な人材不足もあって、未経験者も含めて人材ニーズが旺盛な業界です。
中でも外資系のIT企業は、年収の高さやか活躍の舞台のスケール感をはじめ魅力が多く、日系IT企業にいて収入に満足できない人やキャリアアップを望む人たちに転職先として人気が高いです。IT企業の主な仕事内容は、以下のように大きく3つに分かれます。
- IT営業
- エンジニア
- プロジェクトマネジメント
個別に見ていきましょう。
IT営業
IT営業は、システム開発やソフトウェアの導入、IT関連の製品やサービス、WebサービスやWebコンテンツ制作などのITビジネスに関する営業活動を行う営業職です。
基本的な営業スキルだけでなく、扱う製品やサービスに関する専門的知識や資料作成スキル、プレゼンスキルも求められます。営業職全体の中では専門性が高い方だといえるでしょう。
顧客とのコミュニケーションを、全面的に任されるケースが多いのが特徴です。社内外の関係する技術者と連携する場合もあります。そのため、高いコミュニケーションスキルも必要です。
また、このIT営業は契約後のアフターフォローまで担当する場合が多いため、誠実さや信頼感も求められます。そのため、クライアントと信頼関係を築ける人材をIT営業に必要としている企業が多いです。
エンジニア
外資系IT企業におけるエンジニアの仕事内容は、システムやアプリケーションの開発、インフラやネットワーク、デーラベースに関する業務やWebサービスの開発など、日系企業のエンジニアと同様です。
ただし、スキルレベルや成果物のクオリティが人事評価、ひいては報酬に強く反映します。慢性的な人材不足が今後も続くとされるエンジニアは、未経験や文系からの参入も増えてはいますが、なかなか追いつかないのが現状です。
そういった背景も手伝って、外資系IT企業では高いスキルを持つエンジニアには、それなりの好待遇が提供されるでしょう。
以下記事では、今から効率的にエンジニアとして成長するために出来ることとしての、目標設定のノウハウや考慮点を解説した記事です。
日本企業は年功序列から成果主義へと移行する過渡期ですが、外資系企業は随分前から成果主義です。そのために人事評価に紐づけをした「目標設定」をしっかりと立てることを重視されます。
ただ、実のところ目標設定は企業ごとに異なるケースが多いとされ、目標を掲げる以前に躓いてしまう人も少なくありません。しかし、一人のエンジニアとして活躍していくためには目標を掲げることが、成長していくためのなによりの近道ともされています。
個人と組織を成長させるエンジニアとして将来のキャリア・パスを描いた目標設定を立てたいと考える方は、ぜひご一読ください。
プロジェクトマネジメント
エンジニアの経験を積んだ上でのプロジェクトを統括するプロジェクトマネジメントは、外資系IT企業の中でも高額年収が得られる仕事です。
それだけに仕事の難易度は高いです。予算や人員、納期や品質、調達先やリスクなどマネジメントの対象も多く、さまざまなスキルを持った人材であることが求められます。チームメンバーのスキルレベルの管理やチームとしての進捗の管理、品質の確保などを担当します。
外資系コンサルティングファームの仕事内容
外資系コンサルティングファームは外資系投資銀行と並んで、高額年収とやりがいで転職志望者に人気が高い業種です。仕事内容は基本的に、経営や組織の運営に関するアドバイスとサポートになります。
ただしコンサルティングの系統によって、それぞれ仕事内容も異なってくるのです。外資系の場合は、主に以下の4系統に分類することができます。
- 総合系
- 戦略系
- IT系
- 組織人事系
それぞれを見ていきましょう。
総合系
総合系ファームの仕事内容としては、企業の経営課題の解決や業務改善、IT導入などを幅広く行い、企業を包括的にサポートします。システム導入を含む規模が大きなプロジェクトが多く、クライアントは大手企業が多く成ります。
戦略系
戦略系ファームの仕事内容は、企業の経営戦略の構築から実行までのサポートです。この系統ではコンサルタント一人ひとりが高い能力を持つといわれています。最近ではクライアント企業の現場に入り込んでの、内側からのサポートも積極的に行われています。
IT系
IT系ファームの仕事内容は、企業が抱える課題をITの活用によって解決するコンサルティングを行います。
従来からの典型的な提案としては、顧客管理システムの導入やサプライチェーンマネジメントによる業務全般の最適化、ERPパッケージソフト（基幹業務を統合したソフトウェア）の導入などです。
IT導入でコスト削減を図って経営のスリム化をねらう企業が増えており、その結果IT系コンサルティングファームが扱う業界は今や多岐にわたります。そのため、IT系に入るとさまざまな業界の業務効率化や生産性向上を目指す案件を体験できます。IT系への転職を目指す場合は、ITスキルだけではなく広くビジネスの知見を深めておくと役に立つでしょう。
以下記事では、外資系ITコンサルティングファームの業務内容や業界の特徴について詳しく解説しています。また、そちらの業界への転職を考える方々へ向けた面接通過の秘訣についても紹介しています。
近年は、国内のコンサルティングファームでも外資系が進出してきたことによって様相が大きく変化したといえます。外資系ITコンサルティングファームへの転職を検討中、または興味が沸いている方は、この機会にぜひご一読ください。
組織人事系
企業の課題を組織構造や人事体制、制度などにメスを入れた解決をサポートするのが組織人事系ファームです。実際には組織や人事だけでなく、総合系や戦略系のようにクライアントの多様なニーズに柔軟に対応する組織人事系ファームが増えています。
つまり、組織人事系に入れば、組織や人事、制度にフォーカスした案件をメインとしつつも、多様な案件が手がけられる可能性が高いです。この系統を目指すなら、さまざまなコンサルティング手法を貪欲に身につけたいという姿勢をアピールするとよいでしょう。
まとめ
外資系企業の仕事を日系企業と比較しつつ、人気がある業界の職種別に解説しました。価値観や企業風土が異なる日系企業とは、仕事のさまざまな面で違いが見られます。
業界や職種によっても仕事で重視されるものがそれぞれあるので、外資系企業への転職を視野に入れているみなさんは、ここでの情報もぜひ参考にして、転職のビジョンを描いてください。
