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コンサルの転職のケースで学ぶ！失敗しないためのポイントとは

コンサルの転職のケースで学ぶ！失敗しないためのポイントとは

コンサルティング業界は転職先としての人気も高く、転職すれば明るい将来が約束されているようにも見えますよね。しかし、現実は必ずしもそうではありません。中には力を発揮できずに業界を離れる人もいます。
そういう失敗の原因はどこにあるのでしょうか。今回の記事ではコンサルティング業界への転職で失敗するケースについて、掘り下げて解説し、失敗しないための注意点を紹介します。

コンサルティングファームの転職事情

コンサルティング業界は現在、基本的に好調な経済成長を反映してマーケットが拡大基調です。当然ながら、受注の増加に伴う人材不足につながりますよね。
それをすべて経験者で埋めることはできないので、最近ではコンサル未経験者の採用が増えています。その割合は、一説では8割程度になっているとのこと。
また、コンサルティングファーム別で採用傾向が少し異なります。それぞれのファームの傾向について、簡単に触れておきましょう。

【戦略系】
第二新卒〜30代前半の若手を積極的に採用しています。コンサル未経験でも旧帝大などの高学歴や、豊富なキャリアを持つ人材のポテンシャル採用が盛んです。グローバル案件が多いので、英語スキルを持つことが転職に有利となります。

【総合系】
20～30代前半の、キャリアよりも出身大学を重視したポテンシャル採用が進んでいます。英語スキルは高いレベルが確実に必要です。

【IT系】
IT系は特に人材不足が深刻な分野なので、人材ニーズは常に旺盛です。学歴よりもキャリア重視で、クラウドや機械学習などの新しい技術に関しての知見を持つ人材は、優遇される傾向があります。

【組織人事系】
人事経験者やM&Aアドバイザリー経験者、戦略系コンサルティングファーム出身者などの人材ニーズがあります。日系企業のグローバル絡みの案件も増えているので、英語スキルを持つ人材が有利です。

【財務アドバイザリー系】
会計士・税理士資格者以外にも、金融業界出身者や他の系統のコンサル出身者の転職が多いです。また、証券のリテール経験者は案件獲得要員としての人材ニーズがあります。M&Aはグローバル化しており、英語スキルが必須のファームも増えています。

【国内独立系】
外資系コンサルティングファームほどの人材の流動性はないにせよ、中途採用の人材ニーズは十分あります。会計士・税理士資格は有利で、他にはコミュニケーション能力や総合的な知識が求められます。

【監査法人系】
組織的に財務書類の監査や証明を行うので、公認会計士やUSCPAの若い資格者、あるいは会計事務所の実務経験が豊富なベテラン人のニーズが高まっています。

【医療／ヘルスケア系】
専門性が高い分野なので、医療関係出身者を中心に採用しています。グローバル案件が増え
てきているので、ある程度の英語スキルが必要です。会計や財務関係経験者のニーズも増えています。

【企業再生／事業再生系】
経営破綻や税務に関する案件が多いので会計士・税理士資格者および、戦略系や財務アドバイザリー系のコンサルティングファーム経験者のニーズが旺盛です。

【シンクタンク系】
新卒においては学部卒より大学院卒が優遇されますが、中途採用に関してはその点は問われません。部門別採用になり、募集部門と保有キャリアの関連性で判断されます。

コンサル転職で失敗する主なケースと原因および対策

コンサルティング業界に転職して失敗する主なケースは、以下の5つです。

下積みが苦痛になる

案件とスキルセットが合わない

先入観とのギャップを感じる

ハードワークに耐えられない

顧客との関係構築でつまずく

これらの原因を掘り下げ、そうならないような対策を併せて紹介しましょう。

下積みが苦痛になる

コンサルティング業界に転職して失敗する人の中には、下積みの仕事が苦痛で継続できないというケースがあります。一般的にコンサルティングファームに転職した場合に、すぐに戦略策定などのいわゆる上流業務に携われるのは稀です。

もともとスキルがある経験者が、それなりのポストを約束されて転職する場合は別として、未経験者や浅い経験で入った人は2〜 3年程度の下積みが待っていることが多いです。下積みとは、上から指示を受けて資料を作成したり議事録を取ったりのみで、自分の力やアイデアを活かす機会はほぼありません。確実に数年後昇格する約束などもないので、下積み期間が人生の無駄になりはしないかと感じて退職するケースがあります。

【原因および対策】
このケースでの原因は、まず企業研究不足が大きいでしょう。企業によっては未経験者でも実践の中でスキルを身につけさせる方針の企業もあれば、このように下積みを経験してから仕事のレベルを上げるところもあります。

対策としては、企業研究を怠らないのはもちろんですが、このケースは日系企業に多いので外資系を視野に入れるという考え方もあります。外資系においては未経験のポテンシャル採用であっても、すぐに現場に駆り出されます。そのため、下積みの経験なしに、実践の中で必要に迫られてスキルアップしていくでしょう。

苦痛な下積みよりも、いかに大変でも現場のレベルにキャッチアップして頑張る覚悟がある人には、外資系がおすすめです。

案件とスキルセットが合わない

コンサルティングファームも規模が大きいところは対象産業ごとにチーム分けされている場合があります。その場合には、前職の業界が対象となっているチームを目指して転職する人が多いです。

前職で育んだ知識やスキルを活かしてパフォーマンスを上げられれば良いのですが、実際には向き合う案件と自身のスキルセットが合わず、上手くいかないケースもあります。例を挙げれば、前職がメーカーの営業部門で活躍していた人なら業界に関する知見は豊富であっても、企業戦略や経営を支えるインフラなどの機能について詳しくない場合も多いです。

また、コンサルでは前職の職種に関係なく、業務改善や業務効率化のシステム導入などの案件にアサインされる場合があります。そうなるとセールスとしての知見が活かせる機会が少なく、強みを活かせないことがあります。大手のコンサルティングファームに転職できた場合には、初めてアサインされたプロジェクトで成果を求められます。それがいきなりの失敗になった場合は、報酬やタイトル（職位）の見直しにつながることも珍しくありません。

【原因および対策】
このケースの原因は、プロジェクトごとに必要なスキルセットを把握していない点、相談もしないままにアサインされる点に尽きます。最初にアサインされるプロジェクトは、それによって人材評価が始まる機会です。自身の知見を最大限活かせるプロジェクトに参画することが、とても重要となります。

対策としては、最初にアサインされるプロジェクトについて、事前にパートナーと十分なコミュニケーションを図ることです。中には、入社前からプロジェクトに関する相談ができるコンサルティングファームもあります。そうでない場合も、入社後にはすぐにパートナーとの意思の疎通を図って自身のスキルセットをアピールし、最適なプロジェクトにアサインされる流れを作りましょう。

先入観とのギャップを感じる

コンサルティング業界は華やかなイメージがありますが、現実の仕事では地味で過酷な作業も多いです。もともと描いていたスマートでプロフェッショナルなイメージとのギャップを感じてモチベーションを下げ、辞めていくケースもあります。

【原因および対策】
原因としては、業界認識が浅い点があります。対策としては、まずは深く業界研究をすることです。また、資料作成などの地味な業務が続いたとしても、マネージャーはそういうベーシックな仕事に向き合う姿勢を見て、人材力をジャッジします。

華やかさはなくとも、そういう地味な仕事を真摯にこなす姿を通して能力を認めてもらえればこそ、プロジェクトのアサインにつながります。アサインされれば活躍の舞台は広がるでしょう。目の前の仕事が地味でも、それらを完璧に仕上げるくらいのモチベーションで仕事に向き合えば、仕事が回ってくると考えましょう。

ハードワークに耐えられない

コンサルティング業界はかつて「ハードワーク」「激務」「長時間労働」の代名詞的な存在でした。もちろん、それを補ってあまりある収入の高さによって人気が高かったのです。

現在では働き方改革や仕事に対する人びとの価値観の変化も反映されて、コンサルティング業界でも従来ほどのハードワーク影を潜めてきました。それでも、想像以上のハードワークに耐えられず、退職する人も残念ながらいます。

【原因および対策】
このケースの原因も、やはり企業研究の不十分さによるものです。すべてのコンサルティングファームがハードワークではありません。コンサルティングの仕事に就きたいけれどハードワークは避けたいなら、応募先を選ぶ段階での企業研究で、ハードワークが常態化していないファームを選べば、失敗は避けられるでしょう。

顧客との関係構築でつまずく

コンサルティングファームでは特定の課題に対する知見やロジカルシンキング、専門性が高いスキルなどのナレッジ面が重んじられます。その一方で重要なのは、プロジェクトは顧客とのコミュニケーションを基本として進められていくことです。

顧客サイドの担当スタッフと長期間にわたってやり取りをおこなうケースも多く、顧客との良好な関係構築がプロジェクトの成否に大きく関わってきます。課題を解決するスキルはあっても、顧客と良好な関係が構築できない場合は要注意です。プロジェクトに無用なトラブルを誘い込んで失敗し、評価を大きく落としてしまうケースもあります。

【原因および対策】
原因はコミュニケーションの必要性の認識と、そのための努力を欠いていることに他なりません。対策としては、顧客はあくまで社外の人間であることを念頭に置いて、提案の伝え方や資料の作り方などに細心の注意を払う必要があります。

自信があるにせよ、スペシャリストであることを鼻にかけるような言動は反感を買うので、慎みましょう。また、その面でまだ自信がなければ、プロジェクトがすでに進行中で担当スタッフとの関係構築がある程度すんでいるものにアサインを希望するのもよいでしょう。すでに関係が安定していれば、多少の齟齬が生じてもダメージを吸収できるからです。

失敗しないファーム選びの注意点

コンサルティングファーム選びに失敗しないための、主な注意点は以下の3つです。

少数精鋭型と規模型の違いを考慮して選ぶ

年収額に固執しない

転職エージェントを上手に活用する

個別に見ていきましょう。

少数精鋭型と規模型の違いを考慮して選ぶ

コンサルティングファームは、むやみにコンサルタントの数を増やさない少数精鋭をモットーとする少数精鋭型ファームと、案件拡大に応じて規模を拡大する規模型ファームに分かれつつあります。

少数精鋭型はどちらかといえば伝統的なスタイルのコンサルティングを志向する人に向いています。用いる手法も、受注した業界の情報を集めてニュートラルな視点で解決法を求めるものが多いです。

短期の案件を多数こなす傾向にあるので、短期間で複数の業界の案件に携われます。受注する領域もデジタル案件の比率は低いですがそれ以外は広く受けていて、多種多様なコンサルティング案件を経験できます。そのような意味で、企業戦略を俯瞰的に思考するというコンサルティングで重要な経験が早く身につくでしょう。ただし、少数精鋭型ファームは規模型ファームと比較して、受注の継続的獲得に不安定要素があることも理解しておきましょう。

一方、規模型ファームは獲得案件数の増加および多様化を図るために、コンサルタントを大量に採用する傾向があります。それゆえ、東大出身者や海外MBAホルダーの優秀な若い人材や、専門領域を持つベテランなど多彩な人材がいます。すでに得意分野を持っている人には、大きな舞台に立てる機会が多くなるでしょう。その一方で社内競争が激化しつつあり、ライバルと差別化できるプライオリティがないと魅力的な案件にアサインされる可能性が低くなりかねません。これらの違いをよく考慮すれば、転職の失敗は避けやすくなるでしょう。

年収額に固執しない

転職の際に年収額にこだわり過ぎるのも危険です。なぜならタイトルによって年収額の下限が定められていることが多いため、パフォーマンスがそれに見合わなければ降格するリスクがあります。

一旦降格されると、そのネガティブなイメージを払拭するのは簡単ではありません。まずは手堅い年収額と連動するタイトルで入社し、成果によって上位のタイトルと年収額を手に入れていく考えが賢明です。

転職エージェントを上手に活用する

コンサルティング業界への転職で失敗しないためには、転職エージェントのサポートを受けることが有効です。ここまでで挙げたほとんどすべての課題や注意点に関して、転職エージェントであれば適切な助言や提案を出してくれるでしょう。

自分のキャリアや保有スキル、個性がどういう系統のコンサルティングファームに適しているか、もっと具体的にはどの企業が推奨できるかを真剣に考えます。また、選考対策の関するサポートも期待できます。自分がどのタイトルで入社するべきかなどは、ファームによって異なります。迷う場合は業界に精通した転職エージェントに相談しましょう。

とはいっても、すべての転職エージェントが等しく信頼できるかといえば、そういうわけでもありません。また、持っている顧客企業のネットワークの広さにも違いがあるでしょう。できるだけコンサルティング業界に精通していることはもちろん、真摯に取り組みながら広範なネットワークから最適な求人を勧めてくれるエージェントがオススメです。
それらを見極めるためには、まず企業研究のようにエージェントの沿革や理念を調べる必要があります。そして、信頼ができそうなエージェントに実際に相談に乗ってもらい、最初にコンサルティング業界のことや主なファームの特徴を質問しましょう。

そこで回答を避けたり話題を変えてごまかしたり、こういう本を呼んでくださいと逃げたりするようでは、少なくともコンサルティング業界への転職に関しては信頼し難いです。そうではなく、担当者自身の言葉で明快かつ合理性がある回答が返ってきたら、信頼できるエージェントだと考えてよいでしょう。

コンサル転職後の失敗しないためのポイント

転職した後に仕事が始まってから、失敗や後悔がないようにするためのポイントについて触れておきましょう。ポイントは以下のとおりです。

自走が当たり前と認識して仕事に取り組む

スキルを意欲的に鍛える

メンターを見つける

ポイントごとに詳しく見ていきましょう。

自走が当たり前と認識して仕事に取り組む

コンサルティングファームでは、スタッフそれぞれが「自走」することを求められる場合が多いです。外資系フォームではその傾向がより強く、デフォルトといえるレベルになっています。

一般的な企業のように、上からの指示に従って動くことに慣れている人には、自走する要領を得ずに脱落していく場合もあります。多くのコンサルティングファームでは、基本的に各人が自分で考え、行動するスタンスが必要です。たとえ初めてのプロジェクトであっても、積極的に議論に意見を発信できなければ、評価はされません。

わからないことがあれば、先輩に聞くのはNGではないです。しかし、その前にまず自力で解決するために徹底的に調べてみて、それでもわかない場合に訊くほうがよいでしょう。そもそも各人が、自立したスペシャリストであるという前提があるからです。

自走が当たり前で、自分からアクションを起こす姿勢を、コンサルティングファームに内定した瞬間から持つことをおすすめします。

スキルを意欲的に鍛える

転職活動の段階では、仕事に必要なスキルは転職先によって異なるので、内定が決まった後に意欲的に鍛えていくようにしましょう。その企業の案件に必要なスキルは、企業研究で見通しがついているはずなので、具体的に学ぶアクションを起こすのが賢明です。

方法はいろいろとあります。たとえば書籍を厳選して購入する、あるいはオンライン講座、セミナーや講習会などさまざまな教材があります。

メンターを見つける

転職後に、できればその職場内で、コンサルティングの仕事に向き合うマインドを支えてくれるメンターを探しましょう。

メンターがいれば悩んだ時に相談に乗ってもらえます。頭を打って仕事に対する向き合い方がブレそうになった時にも、理想と現実のはざまを知り尽くしたメンターの助言によって、モチベーションを維持することもできるでしょう。職場の中にいなければ、外部の信頼できる人にメンターになってもらうのも、ひとつの選択肢です。

コンサル内定獲得に失敗しないためのポイント

ここからは視点を変えて、一般的に難関とされるコンサルティングファームの内定獲得に失敗しないための、以下に挙げる3つのポイントを解説します。

応募企業へのレスポンスは間髪を入れない

外見の清潔さと内面の素直さを見せる

ケース面接対策を入念に訓練する

それぞれを見ていきましょう。

応募企業へのレスポンスは間髪を入れない

転職活動に取り組むのは、退職してからよりも働きながらの人がほとんどです。現職の仕事が忙しくて、応募企業からの直接、あるいは転職エージェント経由のメール連絡に対するレスポンスが遅れがちになる場合は要注意です。

いくら忙しくても、答えられる範囲で迅速に回答しましょう。回答に時間がかかるものであれば、いついつまでに回答しますという報告を速やかにしておくことが大切です。返信が遅いと「この人は仕事の大事な問い合わせに対しても、レスポンスが遅いのではないだろうか」と懸念されてしまうおそれがあります。間髪を入れずに、とにかく何らかの返信をしましょう。

外見の清潔さと内面の素直さを見せる

思考能力がコンサルタントの最大の武器であることは論を待ちませんが、外見の清潔さと内面の素直さも大切です。

見た目がスッキリしているのは、顧客と相対するビジネスパーソンとして必要条件です。また、素直さはその人材が、今後さまざまなものを吸収して成長するために必要な要素といえます。それがなければ成長しにくい人材と思われ、不利になりかねません。選考プロセスの面談や面接においても気を抜かずに、きちんとした清潔感漂う身なりと、素直に受け答える姿勢を見てもらいましょう。