外資系IT企業は時代がITテクノロジーを求めている中で、景況も良好であり将来的にも期待できる業界だといえるでしょう。
年収も高めで、就職および転職先としての人気も安定しています。
この記事では、外資系IT企業への転職を視野に入れるみなさんに向けて、外資系IT企業と日系IT企業の違いについて紹介した上で、転職後のやりがいや外資系IT業界に向いている人などについても解説しています。
さらには、エンジニア職の今後の動向や転職の際に必要となってくる英語力に関してもお伝えしています。
目次
【外資系IT企業へ転職】知っておきたい日系IT企業との違い
まず、一般的に外資系企業が日系企業と違うところは、実力主義であることや人材の流動性が高いこと、終身雇用や年功序列がなく退職金もないことなどが挙げられます。
採用に関しても日系企業が総合職で採用することが多いのに対し、外資系企業では配属された先で専門性を向上させていくことが前提です。
入社後に、企業の都合での部門移動はほとんどありません。
また、外国の企業はそもそも新卒一括採用というシステムなどなく、中途採用の文化です。
そのため、日本国内の外資系企業も新卒採用の数が極めて少なく、中途採用が基本となっています。
ここからはIT業界の中での、外資系企業と日系企業の違いに目を向けて見ましょう。
柔軟な働き方ができる
外資系IT企業に集まる人たちの価値観は合理的です。一定の社内ルールはありますが、成果を上げていれば他のことはある程度自由でよいという考え方がベースにあります。そのため、日系IT企業と比べて外資系IT企業の方が、働き方は相当柔軟です。
リモートやフレックスタイムなどで、働く時間も場所も各自の裁量に任されている部分が多いです。
外資系IT企業に下請け構造はない
外資系IT企業は自社の製品やサービスを日本に広めるために進出してきました。
つまり、どこかの下請けになることはありません。
一方で、日系IT企業では多重下請けになっているケースも往々にしてあります。
人材不足の問題も慢性化しているために、過酷な労働条件の下で働いている人も多いとされています。
最先端の情報に触れられる
IT業界は技術革新のスピードが目まぐるしく、次から次へと革新的な技術が開発されています。
AIやIoTといった最先端テクノロジーの多くは、アメリカを始めとした海外の企業で生み出されています。
外資系IT企業に在籍していると、世界最先端の技術をリアルタイムに目の当たりにする機会が増えるとされています。
一方、日系IT企業ではIT技術の最新情報に触れるまでに、タイムラグが生じてしまいます。
新しい重要な情報が適切な日本語に翻訳されて、共有されるまでに時間が掛かってしまうのです。
外資系IT企業と日系IT企業における役割の違い
「外資系と日系」それぞれのIT企業では、求められる役割も大きく異なります。
IT企業に限りませんが、外資系企業では日系企業のように新卒や未経験者を採用し人材を育てていくというより、「高い専門性を持った人材」や「即戦力となる人材」を積極的に採用する傾向があります。
一方で、採用された側は求められるスキルを自ら磨く必要も出てきます。即戦力を期待された採用に答えていかなければなりません。
外資系IT企業と日系IT企業における評価基準の違い
外資系IT企業では日系IT企業と比べ、評価基準も大きく異なります。基本として、外資系企業では年齢や性別に捉われず仕事の能力の高さによって評価を受けます。
本来持っていた知見やスキルを発揮することで、採用直後から実力を高く評価されることも大いにあります。
外資系IT企業と日系IT企業における年収事情の違い
一般的に高いといわれている外資系IT企業の年収について、日系IT企業と比較しながら見ていきましょう。
日本のサラリーマンの平均年収は441万円です。そして国内のIT企業（情報通信業）の平均年収は622万円と言われています。
一方、公のデータはありませんが民間の求人・口コミサイトによると主な外資系IT企業の平均年収は以下の通りです。
●グーグル：約1,000万円
●日本マイクロソフト：約800万円
●日本オラクル：約750万円
●アマゾンジャパン：約700万円
●日本IBM：約700万円
出典：標本調査結果｜国税庁
Open Work 「社員による会社評価」就職・転職クチコミ
外資系IT企業の給与体系は固定給であるベースサラリーと、成果給であるインセンティブの２つで構成されていることが一般的です。
インセンティブはベースサラリーを基準に、10〜100％の額が成果次第で加算される仕組みです。
インセンティブが年収に与える影響は大きく、顕著な成果を上げている場合はベースサラリーの100％という高額のインセンティブが出ることさえありえます。
IT関係で転職先を選ぶ際に、外資系IT企業は働き方の柔軟さとともに成果次第での年収の高さも、大きい検討要素だといえるでしょう。
上記を踏まえ、外資系企業と日系企業の年収の違いについてより詳しく解説した記事が以下となります。
年収が高くなる仕組みについて、もう一歩踏み込んでお伝えしていますので、ぜひご一読ください。
多様性の中で働くことが出来る
昨今は国内でも、これまでにないほど「ダイバーシティ（多様性）」の推進に取り組む企業が増えました。
多様性を受け入れた企業ではイノベーションも生まれやすいとされていて、取り組みには大きな価値をもたらします。
多様さとは、国籍に留まらず宗教や性別・障害などの多種多様な傾向を持つ人たちを指します。
それぞれの風習や価値観を受け入れて組織をまとめるのには、長い時間を要すこともあります。
しかし、少子高齢化により今後の人材確保が難しくなっていく日本ではダイバーシティ経営がスタンダードとなっていくことでしょう。
一方で、アメリカを始めとした諸外国に拠点を置く外資系IT企業では既に多様性を受け入れた企業体制が整っています。
その国の在り方から、労働者がさまざまな文化や価値観のバックグラウンドを持っていることは当然のことで、多様さを受け入れないことには組織が成り立ちません。
今現在、日本の多くの企業が目指しているダイバーシティのゴールは既に外資系企業の多くに定着しています。
「多様性」だけに焦点を当てたとしても、外資系企業へ転職することで得られるものは非常に大きいと言えるのではないでしょうか。
これまでのところで、外資系IT企業と日系IT企業の違いについて解説しました。
以下の記事は、外資系IT企業に転職するにあたって「まず、何から始めればよいのか」と疑問を抱く方に向けて解説しています。
さらには、外資系IT企業に転職するために知っておくべき基本について紹介し業界別にみるIT企業についても一歩踏み込んで説明しています。
ぜひ、ご一読ください。
【2022年】これからのITエンジニアへの転職と求人動向について
日本国内において、IT業界の人材不足が取り沙汰されているため「エンジニアであれば、今後も安定している」と、捉えてしまう人も多いのではないでしょうか。
その予想は大きく外れておらず、国内のIT市場規模に合わせエンジニア職の求人はこれまで成長の一途を辿ってきました。
さらに、国内のIT市場動向について2022年は過去最大となる20兆円を超えると打ち出されており今後も拡大していくと予想されています。
その一方で、エンジニアの危機を囁く専門家からの声も飛びかいます。それを立証するかのように、国内エンジニア業界の企業統廃合が次々と進んでいます。
特に、SIer（エスアイヤー）と呼ばれるエンジニア職は、ここ数年の間に将来性に懐疑的な見方をする人も増えました。
SIerとは「システムインテグレーター」の略称で、これまで主に国内のIT企業で活躍し、特定の技術に依存せず様々なIT事業やサービスを請け負うエンジニアのことです。
次々と新たなIT技術が開発される中、下請け中心のSIerの仕事はAIやIoTといった最新技術に取って代わるとされる声も多く収益基盤の弱体化に向けた不安も強まります。
それもあってか、IT業界は特に前述の先端分野においては人材不足とされる一方で、受託開発や保守運用といった従来型のITエンジニア人材は10万人余るといった経済産業省による試算予測も出ています。
この状況下でエンジニアへの転職を希望するには、常日頃から市場動向に目を向けながらキャリアパスを描いておくことが重要と言えるのではないでしょうか。
経済産業省「IT 人材需給に関する調査
以下記事は、外資系のITエンジニアに的を絞った転職を考えている方に向けての情報をより詳しくお伝えしています。
日系企業との違いやメリット・デメリット、求められるものや2022年のITエンジニア転職動向についても、より丁寧に解説しています。ぜひ、ご一読ください。
外資系IT企業で、読み書きできる英語力は必要？
外資系IT企業に転職するにあたって、高度な英語力が必要だと思われることもありますが、企業によって求められる英語力はさまざまです。
中には、職場で働く人も取引先も日本人で英語を使用する機会がないケースもあります。
それでも英語力が必要なケースとして例えば、上司や同僚または取引先が外国人であれば、日常のやり取りを始めとして、ミーティングや電話・メールなどが英語で行われることは珍しくありません。
また、マネージャー以上になれば、本国に対するレポーティングをしなければならないのです。それはすべて英語で行われます。
つまり、英語ができないと、仕事がいくらできてもマネージャーが務まらないのです。とりわけ役員レベルになると海外本社と交渉することも多くなるので、英語を駆使した交渉能力さえ必要になります。
また、マネージャーより下位の人であっても、そもそも外資系IT企業は企業としてのナレッジの共有をグローバルに行っているのです。英語のままの生の情報でキャッチアップしなければ、企業の流れについていけないということもあるでしょう。そして英語ができないと、海外スタッフとチームを組むプロジェクトに参加するチャンスを逃してしまうこともあります。
つまり、英語が必須条件となっていなくても、少なくとも読み書きできる英語力は身につけておいた方がいいと言えます。あくまで目安ですが、TOEICスコア700台以上のレベルを目指しましょう。キャリアアップを目指すのであれば、英語は必須のスキルといえます。
以下記事では、外資系企業で働く際の英会話力がもたらすメリット・デメリットについて、より一歩踏み込んで解説しています。
さらに、求められる英語力のレベルや英語を効率的に身に付けるためのアプリの紹介し、外資系企業で働く上での英語事情をより詳しくお伝えしています。ぜひ、ご一読ください。
外資系IT企業、転職で気になる女性のキャリア
外資系IT企業へ転職する際の、女性のキャリアについてもお伝えしましょう。
欧米を始めとしたIT先進国では、男女平等の考え方が当然として社会に根付いています。
出産で一度キャリアを中断した女性が、再び企業に参入し活躍する姿も目立ちます。
中には、若くして役職に就く女性の姿も見受けられます。
そのような環境が保たれている背景には、女性の昇進が可能となる企業の仕組みがあるからです。
また、外資系企業には男女の枠に捉われず、個々人の能力が評価されるために年齢や性別がキャリアの壁となってしまうことも少ないとされています。
その一方で、外資系企業では成果を求められます。成果が出なければ減給となることもあるでしょうし、最悪の場合は雇用契約によくない変化がもたらされる可能性もあります。
外資系企業の中でも特に高度なスキルを求められるIＴ業界で活躍し続けるには、それなりの覚悟と継続的な努力が必要と言えます。
とはいえ「キャリアを正当に評価してほしい」「出産や子育てをキャリアのブランクにしたくない」と考える女性の方は、外資系企業での働き方に大きなやりがいを感じる人も多いと言えるのではないでしょうか。
外資系IT企業に転職することで得られるやりがい
外資系IT企業に転職することで得られる「やりがい」は、大きく分けて以下の2つです。
・グローバルに活躍できる
・世界有数の大手企業と取引できる
それぞれを、詳しく解説しましょう。
グローバルに活躍できる
海外に本社を持ちつつ日本で活動する外資系企業では、海外の企業文化がそのまま持ち込まれていることが往々にしてあります。
外資系IT企業では国を跨いだ共同プロジェクトなどもあり、海外で活躍するメンバーと仕事をする機会もあります。
プロジェクトを通じて、グローバルスタンダードな仕事を学ぶことが出来ると言えるでしょう。
世界有数の大手企業と取引できる
外資系企業では、世界有数の大手企業と取引きする機会に恵まれることも多いものです。
日系企業では目の当たりにすることのなかった働き方を体験し、今後のキャリアビジョンに大きな変化がもたらされることもあるかもしれません。
しかし、企業規模が大きくなればなるほど、実際にやり取りをしているのは管理職だけというケースも少なくありません。
転職前や面接時に、就労内容やこちらが求める条件についての確認が必要となってくるでしょう。
外資系IT企業への転職に向いている人
それでは一体、どのような人が外資系IT企業に向いているのでしょうか。一般的に、外資系IT企業に向いている人は以下の4つの視点が重要であるとされています。
・柔軟であること
・能動的であること
・多様な観点であること
・努力を続けられること
詳しく解説しましょう。
柔軟であること
外資系IT企業で働くには、様々な変化に対応出来る柔軟さが必要不可欠です。外資系企業では、働く人々も多様です。
また、上司やトップが変わることで急に企業戦略が変わってしまうことも珍しくありません。
仕事面においても、これまで取り組んだことがない最先端の案件と向き合うことになるケースも往々にしてあります。
状況に応じて柔軟に対応できるスキルを持ち合わせた人は、外資系IT企業に向いていると言えるでしょう。
能動的であること
自ら能動的に動いていける人は外資系IT企業に向いています。
成果を重んじられる外資系企業で結果を出し続けるためには、積極的に行動していくことを強く求められます。
年齢や性別、新卒・中途の採用状況に関係なく、キャリアアップの機会が平等に与えられた外資系企業。
そのメリットを最大限に生かすためには、能動的である人こそが外資系IT企業に欠かせないと言っても過言ではないでしょう。
努力を続けられること
外資系IT企業では、努力を継続できる人も向いているとされています。
日系企業では、就労年数の長さがそのまま昇進に繋がることが往々にしてあります。
一方で、外資系企業では実力が評価へと直結するため、目標に向けて努力を継続出来る人材が求められます。
外資企業に転職するにあたって、向き不向きがあることは否めません。
しかし、向いている人に近づくことは可能です。そのためには、転職に向けて日系企業と外資系企業とのさまざまな違いについて理解する必要があるでしょう。
以下記事では、外資企業への転職の失敗を避けるための「外資系企業への転職で失敗する代表的な理由」や「後悔しないための対策」について紹介しています。
ぜひ、ご一読ください。
外資系IT企業へ転職するメリットとデメリット
最後に、外資系IT企業に転職した場合のメリットとデメリットを紹介します。
外資系IT企業への転職のメリット
主なメリットは以下の3点です。
・収入（給与・年収）の高さ
・仕事のオンオフの切り替え
・高度なIT技術の取得
メリットについて、詳しく触れておきましょう。
収入（給与・年収）の高さ
給与水準の高さは、外資系IT企業に転職する大きなメリットのひとつと言えるでしょう。
日系企業では昇給予算が従業員層に広く捻出されているのに対し、外資系企業の多くは成果を上げた人に狭く捻出されることも年収が高くなる要因のひとつです。
組織を重んじる日系企業と異なり、個人を尊重する外資系企業の在り方が収入の高さに直結しています。
仕事のオンオフの切り替え
仕事のオンオフの切り替えの明確さも、外資系IT企業に転職するメリットのひとつです。
IT企業に限りませんが、外資系企業で働く人たちは仕事をプライベートに持ち込むことはほとんどありません。
また、有給休暇の取得率も日系企業と比べて高いとされています。
高度なIT技術の取得
外資系企業におけるIT業界では、最先端の高度な技術を習得することが出来ます。
特に世界トップレベルとされるIT企業の多くは、米国カリフォルニア州シリコンバレーに本社を置いています。
IT業界の着地点とも言える大手企業と取引きをするのは、世界各国に点在する外資系企業が圧倒的に多いとされます。
外資系企業で活躍する中で高度なIT技術を取得していけることは、業界人として何よりのメリットと言えるのではないでしょうか。
外資系IT企業への転職のデメリット
主なデメリットは以下の3点です。
・雇用環境の安定性について
・福利厚生について
・給与・待遇について
デメリットについても、詳しく触れておきましょう。
雇用環境の安定性について
外資系企業の多くでは、雇用環境が安定していません。実力評価主義で結果を正当に判断してもらえる一方で、成果を出せなかった場合には望まない雇用条件を目の当たりにする可能性もあります。
日系企業のように、雇用制度に守られながら長期で安定的に働きたいと考える人にとっては、外資系企業の雇用環境は大きなデメリットになるでしょう。
福利厚生について
外資系企業の多くでは、福利厚生制度が日系企業ほど充実していないケースが多いです。
日系企業のように、終身雇用を前提とした長期的な就労を見据えた福利厚生制度が整えられていません。そのため、退職金制度や住宅手当などを準備する企業はほとんどありません。
日系企業と同じように福利厚生制度の手厚さを求める人にとっては、外資系企業への転職によって福利厚生に関してデメリットを感じてしまうことでしょう。
以下記事では、給与の高さ・残業の少なさ・有給休暇の取得のしやすさなどといった、情報化社会の中で無数に飛び交う外資系企業の転職にまつわる情報をお伝えします。
噂だけでは計り知れない真実を「外資系あるある」として、全7分野に分けより詳しく解説しています。あわせて、ご一読ください。
まとめ：外資系IT企業への転職について
外資系IT企業について、への転職について解説しました。外資系IT企業と日系IT企業との違いや、今後の動向について紹介し、さらには女性のキャリアや外資系IT企業に向いている人やメリット・デメリットについてもお伝えしました。
柔軟な働き方で高額年収を狙えて、常に最新の情報に触れられるのが外資系IT企業の魅力です。そんな外資系IT企業で働くためには、ITスキルやビジネススキル以外にも、ある程度の英語力と多様性の壁を越える論理性が必要です。
外資系IT企業に興味を持たれているみなさんはここでの情報もぜひ参考にして、外資系IT企業への転職を検討してみてはいかがでしょうか。
