外資系企業への転職を視野に入れているみなさんの選択肢として、仕事の自由度ややりがい、高収入などの要素で営業職を検討する人も多いですよね。
しかし、いろいろと日系企業での営業職とは違いがあり、その価値観や働き方に順応できるかが不安に思う人もいるかもしれません。そこで今回の記事では、外資系企業の営業職について、その特徴や日系企業との違いを掘り下げ、求められる資質や向いている人のタイプなどを解説します。ぜひ転職ビジョンを描く際の参考にしてください。
目次
外資系企業の営業職とは
外資系企業と日系企業の営業職の違いを浮き彫りにし、それぞれの目立った特徴を確認しましょう。
即戦力としてのパフォーマンスを求められる
外資系企業においての採用は、部門別でそれぞれの分野における即戦力として採用されます。営業職においても同様です。
営業の即戦力として、多額の採用コストと引き換えに採用したにもかかわらず、パフォーマンスが悪く結果が出なければ、採用コストの投資が無駄になります。それでは、企業にとって雇うメリットがありません。そのため、悪いパフォーマンスが続くと減給やタイトル（職位）の降格、場合によっては解雇の可能性もあります。つまり営業職は営業としての良好なパフォーマンスを発揮できなければならないのです。
インセンティブが大きい
外資系企業の給与体系はベースサラリーとインセンティブの2つの要素で構成されます。基本給にあたるのはベースサラリーで、インセンティブは成果給です。どの部門、どの担当もそれぞれの業務で評価基準を設けて評価され、ベースサラリーを基準にその折々の評価によって、おおむね10〜60％の範囲で支給されます。
営業職のようなフロントオフィス、つまり収益に直接関係する部門は、直接収益に関係しない後方支援部隊であるバックオフィスに比べて、インセンティブが大きい傾向にあります。目標を大きく上回る成果を上げれば、インセンティブによって相当な高額年収になる可能性があるでしょう。
ある程度個人の裁量に任される
営業活動に際しての戦略や具体的なアクションについてはある程裁量権を与えられ、どういう手法でどんなスケジュールで、どういうリソースを使って営業活動を進めるかは自分で決められます。
そのための経費などもある程度の範囲は、いちいち上司の承認を得る必要はありません。自分で自分の仕事のやり方を、プロデュースすることが可能です。これは個人の考え方や価値観を尊重する、欧米の個人主義が反映されています。フレックスタイム制である場合が多く、勤務時間も個人の裁量に任されます。自由は利きますが、自己責任でタイムマネジメントを行わなければなりません。
ただし、自分の都合だけではスケジュールは組めないので、社内においては他のスタッフや上司の都合、社外においてはクライアントや関係者の都合を掌握する必要があります。
外資系企業の営業職と日系との違い
次に、外資系企業の営業職と日系企業のそれとの違いを、詳しく見ていきましょう。
年収および福利厚生の違い
外資系企業の営業職では、一般的な日系企業よりも高額年収の傾向があります。もちろん個々の企業や個人の契約内容によって額はさまざまですが、おおむね外資系は日系に比べて2〜5割くらい年収がアップするでしょう。
ただし、日系企業には住宅手当や家族手当などのさまざまな手当がつき、社員寮や保養所、慰安旅行など福利厚生が充実しています。外資系企業ではそのような福利厚生はあまり期待できません。しかし福利厚生がなくとも、自分や家族の生活を各人が経済的にやりくりできるようにという生活支援の意味を含めて、充分な給与を支払うという考え方があります。
なので、外資系営業職に転職するなら、収入は将来の分も含めた生活資金だと考えて使い方を考えるようにしましょう。
雇用に対する考え方の違い
従来から日本の企業では、年功序列や終身雇用制度がデフォルトでした。現在では徐々にそれも減ってきていますが、それでもまだまだ名残はあります。一方、多くの外資系企業においては、日系企業のような終身雇用制度や退職金制度は存在しません。
日系企業ではいまだに多くの会社員が、定年まで勤め上げることを目指しているのではないでしょうか。実際に社歴の長さに比例して、役職が上がったり昇給したりする企業が多いようです。そんな現象は、外資系企業ではほとんど見られません。
外資系では成果を上げない限り昇給や昇進は基本的に不可能で、上を目指すなら自分を売り込んで転職するのが基本です。つまり、会社を変えながらキャリアアップする必要があります。
以下記事では、外資系企業で働いていた経験を持つものが書き綴った記事。外資系企業に転職する際の、外資系企業における定年の実態や定年に対する捉え方などについて紹介しています。
外資系企業の営業職への転職を考える上で「退職金」や「企業年金」などといったことに疑問と不安が募っている方に向けた記事となっています。ぜひ、ご一読ください。
また、外資系企業は評価に対して厳しいと言ったイメージを持つ人も多いのではないでしょうか。そのイメージから、外資系企業では誰もが失敗によって「クビになってしまう」と捉えてしまう方も少なくありません。しかし「評価に厳しいこと」と「クビになること」とがすぐに直結するわけではありません。
正確には、クビになりやすい人もいれば、そうでない人もいます。もっと言うと、外資系企業と日系企業では雇用解雇に対する考え方が大きく異なります。
以下記事では、外資系企業の雇用に対する考え方について詳しく解説しています。また、日本の法律の観点から「外資系企業における雇用解雇の事情」について解説しています。ぜひ、ご一読ください。
評価基準の違い
外資系企業では人事評価に年齢や勤務年数が反映されることはなく、純粋に成果主義となっている場合が大半です。
外資系企業の営業職では、ひとりひとりに対して明確に成果目標が設定されます。未達成の場合は厳しい評価が下され、達成した場合や大きく上回った場合にはそれ相応の高評価につながり、いずれにしても報酬にダイレクトに反映します。
もちろん日系企業の営業職も個人目標はあり、それなりに上司から詰められるものです。しかしその結果は外資系ほど極端には報酬には結びつかず、良くも悪くもゆるやかに反映される場合が多いでしょう。
このように人事評価の基である成果主義という点で、外資系企業と日系企業は大きな違いがあります。外資系営業職では結果がすべてであり、プロセスや努力の量は一切関係ないと肝に銘じておきましょう。
人材育成の考え方の違い
多くの日系企業では、営業職や総合職で採用した人材を育てていく考え方を持っています。新卒をメインで採用し、社員教育にリソースを投入して育てていく企業が多いです。中には中途採用者に対しても、充分な社員研修が用意されている企業もあります。
一方、外資系企業では多くの場合中途採用がメインで、すでに出来上がっている人材を即戦力として採用します。そして、入社した時点からすぐに良好なパフォーマンスを発揮することが求められます。
日系企業のように入社後に教育してもらえるわけでも、先輩の手ほどきを受けながら仕事に慣れていくわけでもないです。もちろん、だからといって先輩に何を聞いても教えてもらえないということではありません。
しかしまずは自分で考えてトライし、どうしてもわからない場合に尋ねるくらいがよいでしょう。自分で何かを試す前から安易に尋ねると、評価は低くなります。
意思決定の迅速さの違い
日系企業の稟議のような、多くの責任者の判を得なければならないシステムは、意思決定に非常に時間がかかります。しかし、外資系企業では意思決定が迅速です。外資系企業が即戦力を中途採用するのは、日系企業と比べて短期間の営業で期間収益を重視する傾向があることも関係しています。
短期間で収益を確実に上げるためには、経営判断にもスピードが必要です。またグローバル展開をしている外資系企業は事業スケールも大きく、ちょっとした判断の遅れによって多額の損失を生むリスクがあります。そのため外資系企業は常に危機感を強く持っており、競合他社としのぎを削りながら営業活動をするためには、意思決定は迅速に行われます。
また日系企業に多いボトムアップ型の経営よりも、トップダウン型の経営スタイルが外資系企業の主流です。経営者や部門・部署の責任者の判断が絶対であることや、中間管理職の数が日系企業のように多くなくて指揮系統がシンプルなことも、意思決定の速さに大きく関係していると言えるでしょう。
ここまでで、外資系企業と日系企業の営業職との違いは、岐に渡ることをご理解いただけたのではないでしょうか。ただ、外資系企業の社風や雇用・働き方などの多くについてイメージや噂だけが先行しているケースも多いです。特に外資系企業の働き方については日系企業と異なるシャープなイメージのものが多く、転職となると身構えてしまう方も多いのかもしれません。
以下記事では、まことしやかに囁かれる「外資系あるある」の真相を探っています。正しい知見を得ることで、外資系企業が思いのほかご自身と相性がよいことに気づくこともあるかもしれません。ぜひ、ご一読ください。
外資系企業の営業職に求められる資質
ここでは外資系企業の営業職に求められる資質について、詳しく見ていきましょう。
結果にこだわる
外資系企業はそもそも成果主義なので、どのような部門・部署でも結果にこだわる必要があります。まして営業は企業の収益に直結する部門なので、いついかなる場合にも結果にこだわる姿勢が求められます。
スペシャリストである
外資系企業においては、あらゆるスタッフがそれぞれ何らかのスペシャリストであると捉えられています。だからこそ、上下関係ではなく社員がお互いを認め合い、それぞれの職務を尊重できるのです。
そして営業職は営業としてのスペシャリストでなければなりません。営業に対する自分なりの方法論や具体的なスキル、営業戦略を考える力などを磨いておく必要があります。
セルフ＆タイムメネジメントができる
営業活動はひとりで行うようで、実際は決してひとりだけではできません。社内のチームメンバーやバックオフィスのスタッフ、社外の関係者、そしてクライアントとのさまざまな関係性があります。
だからこそ営業職は、セルフマネジメントならびにタイムマネジメントができなければなりません。それが緩ければ、無数の行き違いが生じて多くの人に迷惑をかけてしまいます。自分の行動と時間を支配できる営業職こそが、良いパフォーマンスを持続できます。
企業が求める最低限度の英語力
外資系企業と聞くと「英語を話せる必要がある」と思う方も多いでしょう。
正直なところ、必要とされる英語のスキルは企業によります。もっと言うと、同じ企業でも役職や配属先によっても異なってきます。
また、企業によっては英語を使う機会など全くないというケースもある一方で、同じ企業内でも、幹部職の人達は本社とのやり取りなどで英語でのやり取りを強いられるケースもあります。
知っておいて欲しいのは、一般的な外資系企業では契約書などの文書物は英語での記載が多いですし、メールでのやり取りやミーティングを英語で進められることも少なくありません。
外資系企業に転職するのであれば、せめてリーディングとヒヤリング力・最低限のスピーキング力程度は身に付けておきたいところです。
また、今現在英語力を求められないとしても、これから必要となってくる可能性も大いにあります。
これからダイバーシティになろうとしている日本では、職種が限定的になってしまったり昇進が見込めないリスクであったり、働き方に頭打ちがあるとなれば、これからのキャリアの足かせにも繋がりかねません。
以下記事では、外資系企業で働くにあたっての英語力について詳しく解説しています。
英語が不要なケースや英語ができないことのデメリット、求められる英語力のレベルについてを紹介。その他、外資系企業へ転職する効率的なノウハウについても触れていますので、ぜひご一読ください。
外資系企業の営業職に向いている人
外資系企業の営業職についてその特徴や日系企業との違い、求められる資質を見てきたので、それなりに外資系営業職のイメージが構築されてきたかもしれません。ここではさらに、外資系営業職に向いている人のタイプを紹介します。
自走できる人
自走できる人は、外資系営業職に向いています。
外資系企業では、何か困ったことがあれば上司に頼ることもできますが、基本的には細かい営業プロセスなどを指示されることはありません。つまり自分で考えて行動を起こし、障害に直面しても基本的には自力で解決できなくてはなりません。成果が上げられなければどのように工夫をするか、時間が足りないならどうやって効率化するかなどの答えを、自分で見つけるのが大切です。
それを乗り越えて成果を上げる営業職こそ、上司からもスタッフからも評価されます。キャリアデザインについても同じで、社歴が長くなると自動的にそれなりのポストに上がっていくなどということはまずありえません。自分でキャリアプランを立て、そのために必要なスキルをどのように磨いていくかを模索する必要があります。
自己主張ができる人
自己主張ができる人は、外資系営業職に向いています。
日本人は謙遜することが美徳とされる文化があるので、ビジネス上でもそういう姿勢を重んじる人も多いです。しかし外資系では、その文化は理解されません。日本らしい感覚で自分のレベルを謙遜していると「自信がない人」「積極性に欠ける人」「能力が低い人」などと、そのまま思われてしまいかねないです。
身につけていないスキルをアピールするのはいけませんが、身につけているスキルに関しては自信を持って明確な表現でアピールすることが大切となります。安心して自分に仕事を任せられると相手に伝えられる人なら、外資系営業職が務まるでしょう。
評価されることを望む人
評価されることを望む人は、外資系営業職に向いています。
期待に応えることができる実力があり、与えられた目標を超える成果を上げられ、それを正しく評価されたい方は外資系営業職で良いパフォーマンスを発揮するでしょう。日系企業では年功序列の弊害で、どれだけ成果を上げても年齢が若いとか社歴が浅いなどの理由で正当に評価されないことも珍しくありません。
直属上司がたとえ評価してくれたとしても、給与にはほとんど反映されないことが多いです。また上位のポストにいる人たちが退職しない限り、実力があっても昇進できないことも多いです。実力に自信があってきちんと評価されることを望む人であれば、外資系営業職にトライするのに有望な資質があると言えるでしょう。
コミュニケーション能力が高い人
コミュニケーション能力が高い人は、外資系営業職に向いています。
外資系企業では、さまざまな国籍のスタッフが働いています。異文化や異なる価値観を目の当たりにすることも多いはずです。文化背景が異なる人たちとともに働くので、ダイバーシティを受け入れ差異を尊重する姿勢はもちろん大切ですが、それだけでは足りません。
そういうひとたちと真摯に建設的に議論を交わし、同じ目標に向かっていくためには高いコミュニケーション能力が必要です。もちろん、営業先との顧客との信頼関係を構築し、継続的で順当な取引を可能にするためにも、営業スキルだけではなく高いコミュニケーション能力が求められます。
環境への適応力が高い人
環境への適応力が高い人は、外資系営業職に向いています。
外資系企業では意思決定が迅速なので、状況を改善するために頻繁に大胆な方針転換が行われることがあります。突如として、従来の方針とは真逆のことを求められることも多いです。そのため、外資系営業職で活躍するにはどのような環境の変化にもついていけるたくましい適応力が求められます。
キャリアパスを考えている人
少し趣旨が異なるかもしれませんが、自ら「外資系企業の営業職に向いている人」となっていく方法もあります。
自ら向いている人になっていくには「キャリアパス」を考えていくことが有益です。
外資系企業の営業職に限りませんが、これからの時代により良い状態で活躍していくためには「どんな人間になりたいのか」といったゴール設定が何より必要となります。
キャリアパスとは直訳すると「職歴の道」。つまり「キャリアパスを考える」とは、仕事によって生み出される最終的な目標を設定し、そこに到達するまでの道筋を考えていくことを意味します。
ただ、日系企業と外資系企業のそれぞれが求めるキャリアパスは、未だ考え方が異なることも少なくありません。
一概にはいえませんが、日系企業では一つの企業で経験を積み上げることを評価されるのに対し、外資系企業では様々な場所で経験を積むことを称えられることが往々にしてあります。
上記から見えてくるのは、外資系企業の営業職に向いている人たちは自分軸を持っているということ。その姿から「気が強い」だと捉えられることも往々にしてあります。
実際に外資系企業で働く人たちは気が強いという意見が、頻繁に聞かれます。
外資系企業で働く人たちが気が強いと思われてしまう背景には、外資系企業でのハードな働き方が結びついていることにあります。
以下記事では、外資系企業で働く人たちが、気が強く見えてしまう背景や理由について解説しています。
また、外資系企業に向いているタイプの分析もより掘り下げてお伝えしています。ぜひ、ご一読ください。
外資系企業の営業職に向いていない人
外資系企業の営業職に向いている人のタイプを確認したところで、その逆に向いていない人のタイプについても見ておきましょう。
ここ一番に弱い人
外資系企業の営業部門ではチームとして以前に、ひとりひとりが確実に成果を上げることが求められます。それなりのプレッシャーが個人個人に掛かってくるのは否めません。
そのプレッシャーに負けてしまって、ここ一番の勝負所で結果を出せない人は、残念ながら外資系営業職には不向きと言えるでしょう。
指示を求めがちな人
与えられた仕事をこなせばよいという考え方は、外資系営業職では一切通用しません。外資系企業では自分の仕事は自分で組み立てて進めるものなので、指示を求めがちな人は外資系営業職としてはやっていけないでしょう。
変化に適応するのが苦手な人
周囲の人材が激しく入れ替わったり、営業方針も突然方向転換したり、社内のルールも突如変更したりするのが外資系企業の営業部門です。変化に適応するのが苦手な人は、そのように目まぐるしく環境が変化することが多い外資系の営業職は不向きです。
福利厚生にうるさい人
外資系企業では日系企業のような福利厚生などがない場合がほとんどです。家族手当や住宅手当などで給与が膨らむことを期待していると当てが外れます。また、退職金制度もない場合が多いので、それを期待して勤めていたら大きく予定が狂いかねません。そういった福利厚生の充実度にうるさい人は、外資系企業にはまったく向いていないと言えるでしょう。
未経験でも外資系営業職に転職するには
営業職未経験からでも、外資系企業の営業職に転職は決して不可能ではありません。そのためにはここで述べるふたつのことをぜひ実行しましょう。
自分のキャリアとスキルを整理して応募先企業と紐づけるアピール
営業職というもの自体、一般的には特に専門的なスキルや資格が必要なわけではありません。コミュニケーション能力があればチャレンジできる職種です。
ただしスペシャリストであることが求められるので、選考にあたっては自分のキャリアとスキルを棚卸しして、営業活動に活かせるものを見極めておく必要があります。そして、応募先の営業活動がどのようなものかをリサーチして、その内容と紐付けできる要素を見出しておきましょう。未経験であっても、客観的に自分の持っているものと応募先の業務とを結びつけて営業活動への考え方をしっかりと持ってアピールすることで、転職に成功する可能性は高まります。
営業職に役立つ学位や資格を取る
学位や資格が全てではありませんが、それらは自分を証明する一部であり転職を考える時には採用に向けた有力な訴求となります。
就きたい営業の職種にもよりますが「経営コンサルタント」「中小企業診断士」「MBA」などの代表的な資格に至っては、学んできた経緯そのものやそこで得た知見なども転職時には大きな強みとなります。
近年はSDGsなどのゴール設定によって、持続可能な経済活動に向けた活動に取り組む企業も増えています。また、多様性やグローバル化の意識が広がる中で営業に必要となってくる幅広い知見を身に付けた人が高い評価を得ることもあるでしょう。
進みたい道に必要となってくる学位や資格を取得しておけば、いずれ転職の役に立つことでしょう。
転職エージェントと二人三脚の活動
最後に、ぜひ外資系企業に強いタリスマンのような転職エージェントを利用して、二人三脚で活動することをおすすめします。何よりタリスマンの多国籍なスタッフが築いてきた広範なネットワークによって、あなたの希望に叶う外資系企業の営業職の求人を探し出すことができます。
タリスマンのコンサルタントによるヒアリングで、あなたのキャリアやスキルが整理され、何を武器としてアピールするべきかなども見えてくるでしょう。タリスマンでは、選考過程の各段階において真摯にサポートを行います。応募書類のブラッシュアップや面接対策、英語面接対策など、応募先企業を整理した上での必要な対策を充分に提案してともに準備に励みます。
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まとめ：外資系企業の営業職について
外資系企業の営業職について、その特徴や日系企業との違いを掘り下げ、求められる資質や向いている人のタイプを紹介しました。
日系企業の営業職とのさまざまな違いがあるので、充分に理解して臨みましょう。実力に自信がある人には仕事の自由度や高額年収、そしてやりがいを手に入れられる可能性が高い仕事です。
また、未経験であっても自己分析と企業研究を基にチャレンジする価値があるでしょう。今回紹介した対策を元に、外資系営業職への転職に向けての対策に取り組みましょう。
